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インベストメントブリッジがお届けする、いろはにマネーのながら学習。
皆様、いかがお過ごしでしょうか。
インターン生の橋口でございます。
このエピソードでは、教師、経済、お金、ビジネス関連の書籍を、インターン生がピックアップしてご紹介していきます。
今回ご紹介するのは、2024年1月に発売された【低PBR株の逆襲】という本です。
著者である木口雅俊さんは、水保証券エクイティ調査部、フィース株式ストラテジストを務める方です。
日本とアメリカ、両方の証券アナリストの資格を有し、アメリカのコーネル大学よりMBAも取得している証券業界の専門家です。
本書では、2023年3月から、東証がバリアスのまま推移している上場企業への改善策を打ち出し、
2024年1月には、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応に関する開示企業一覧の公表など、株式市場全体が低PBR株に注目していらしている中、
企業の対応策の内容や、現状の日本の株式市場についてわかる書籍となっております。
そのため、バリュー株投資をしている人や、したいと考えている人、最新の株式市場の動向について知りたいという方は、ぜひご一読ください。
それでは、内容の紹介に移っていきたいと思います。
この本の内容を、低PBR株とは、当初の改善要請による影響、具体的な企業の開示の評価の3つに分けて説明していきます。
まず最初に、低PBR株とはどのような銘柄なのか紹介します。
低PBR株とは、会社が保有している資産より、床総額が割厚になっている状態のことを言います。
簡単に言うと、財布の中に現金が1000円、商品券が1000円あるにも関わらず、財布全体の値段が1500円で売りに出されているといったイメージです。
そのように、明らかに割安にも関わらず、日本の株式市場は、プライム市場においても約4割がPBR一倍割となっています。
さらに、10年連続でPBR一倍割の企業が22%も存在します。
2023年、東商は、そのような状態は不適切であるとし、上場企業全体に何らかの改善策を打ち出すよう要請しました。
東商の要請は、日本人だけでなく外国人にもポジティブに受け止められ、要請を出した2023年3月末から6月までの3ヶ月間は、7.4兆円も買い越しています。
書者によると、外国人の日本株投資は概ね強気で、日上げ・深上げの好循環で名目GDPの上昇、この要請による効率性を意識した経営の浸透、もともと他の国と比べありやすなため下落リスクが小さい、という3つの理由によるものでした。
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東商の要請によって投資家が何を求めているかというと、資本コストを意識した具体的な数値目標の設定及び公表、株主還元・財務戦略の具体策、事業ポートフォリオの見直し、の3つです。
例えば、JBC兼WOODは、2023年4月に中期経営計画でPBR1倍を超える企業価値の最大化を目指すと開示しました。
そのための方針として、自社の事業内容の成長性と資本効率性が高いセーフティ・セキュリティ分野の比率を35%から65%に高めるとしました。
それに加えて、総還元成功を30%から40%を目安にするとしました。
その他にも、営業キャッシュフローの使い道やROE、LOICなど、多くの指標の具体的な目標が定量的に明示されました。
その後の2023年度の第一四半期決算では好調な決算で、自社ガブ買いもしっかり行ったことから投資家もポジティブに受け止められ、発表翌日はストップ高になりました。
9月27日にPBRは0.6倍だったにも関わらず、9月にはPBR1倍超を達成しました。
すでにAPBR対策を発表した企業は、このように発表直後に株価に反映されることが多いですが、まだ開示されていない企業は株価が大幅に上がる可能性を持ち合わせています。
月明け場的に早い段階でクオリティの低い内容を開示した企業よりも、じっくり検討した上で具体策まで言及した対策を発表する企業の方が当然評価されます。
さらに、開示する時期については、検討中とだけ各企業より、いつまでに対策を発表すると期限を明記した企業の方が評価されます。
このように、投資者の要請と投資家の要望により企業がより効率的に稼ぐように意識が向き、バリュー株が上昇する確率は高いと思われます。
今後は、より多くの経営者が企業は株主のものという自覚を持って、投資家の求める資本コストに応えるか、支社株買いなどをして還元すべきという考えが当たり前になればいいと思います。
今回ご紹介したものは本書の事例のごく一部です。
本書では、他にも業種ごとのPBR、ROEの現状、資本コストの算出方法、株式の持ち合いについて等PBRに関連した多くのテーマについて研究されています。
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もっと詳しく知りたい方は、ぜひ本書を手に持ってみてはいかがでしょうか。
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