なるほどね、確かにそういうことですよね。いやでもそっか、社員の健康も会社に訴えられる時代なんですね。
そうですよね、ですからまあそれもどうかなと思いますけど、まあ会社さんにもよりますけど、ただやっぱり長時間労働だったりとか、あるいはいろいろな業務面でのプレッシャーからちょっと精神面を病んでしまうような方々というのは保険関係の産業員の方とか保険師の方とかにお話をすると、
なんとなくそういう方が増えてきているような、そういう印象を持たれている方も多いので、わかりやすい語弊がある言葉かもしれませんけど、ちょっとそういうストレスに対しての体制が弱い状況の方が増えているというのはもしかするとあるかもしれませんので。
なんかでもそういうストレスへの体制とかも含めて、やっぱり食生活とか、睡眠時間だったりとかって結構基本的な部分がすごく大事になってくると思うので。はい、そういう意味で非常に大事です。やっぱりそのスタッフさんの健康面をどうサポートしていくかっていうのがやっぱり会社としてもテーマになってくるんですね。そうですね、はい。
ですので、それが最近健康系というテーマで。よく聞きますね、最近の健康系。聞きますよね。それは今、まさにトマさんがおっしゃったようなことをサポートしますっていうことなんですけど、そういう取り組みをしていこうという会社さんは増えてきてますし、いろんな意味でそういうものをサポートするような生徒だったりとか、いろんな多少コストがかかったりとかするかもしれませんけど、そういう点をサポートしていらっしゃるような会社さんだったりとか。
その会社さんがいらっしゃるんですね。個人の方だったりとかっていうのもあったりとかしますんでね。そういうところを提携すると、職生活の指導みたいなもの。指導っていう状態で教えてください。指導というか、あれですよね。そういうのがあります。
教会憲法さん、中小企業さんの教会憲法、特に東京の教会憲法とかはそういう健康経営の推進ということで、認定制度みたいなものを設けてたりとかっていうのがあったりとかしますので、そういうことに取り組んでいただくというのも一つの会社としての選択肢としてはあり得ると思いますけどね。
いやーでもね、スタッフさんのお昼ご飯とかまで管理するのもなかなか大変っちゃ大変ですけどね。そうですね。だから管理というか、やはりそうは言ってもプライベートなものもありますので、やっぱり何て言うんですかね、どこまで本当にそのご本人が問題意識を持っていただくのかということだと思いますし、
まあ、健康経営でもそうですけれども、会社側はそういう問題意識を持って、問題意識というとあれかもしれませんけど、自分としてどういうような生活を送っていきたいと思っているのかということをより明確にしていただき、その上で今のその状況がどうなのかということを捉えていただけるような、そういう情報提供をしたりとか、そういう機会を与えていただくということがもちろん限界ですよね。
限界というか、それ以上に別にご家族でもないわけですから、これ食べなさいとかいうことまでね。奥さんの代わりにはなれないですからね。なれないですからね。それは無理なんですけど、ただまあご本人的にもじゃあ、今の、まあ多分そうですね、もちろん東京での暮らしぶりというのをどう捉えていらっしゃるのかとか、ということたちもある程度もう多少、まだもう若くない年齢の方々だと語らないような気がしますので、
今後どういう、健康面でどういうことに気になさっていくのか、今でもそういう問題点を感じているのかみたいなことは、それは社長がやってもいいかもしれませんし、あるいはさっき申し上げたように、その専門職の方がいたりとかするので、保健師さん的な、そういうサービスを提供しているような会社さんもあるので、そういうサービスを会社として入って、
その中でいうと、例えば保健師さんに健康診断の結果を見ていただきながらご相談をしていただくみたいな。
たしかに。そうですね。そういうことに関しては、やっぱり知らないだけでできてないという部分もすごくあるでしょうし、知ることで興味を持って、ちょっと自分で変えていこうという気持ちになったりするかもしれないですね。
そうですね。
そういう情報提供が大事なのかもしれないですね。
いわゆる大企業さんですと、いわゆるそういう専門の部署があったりとか、保健師さんが専任、産業員の方が専任でいたりとか、人事とか総務部になるのか、そういうところがしっかりしていて、何かそういうご相談があれば、こういうところにご相談してくださいみたいなところをやっていたりとか、
社内にはもちろん健診というか、先生がいらっしゃるような会社さんもあるくらいですから、大企業でしたらね。でもなかなか出所企業さんはもちろんそういうことはできないので、その機能だけを設けるというのは、それは確かに不幸なことなのかなと思いますけどね。
いろいろできることはありそうですね、会社も。
そうですね、あると思います。例えば健康経営とかでも、よく事例としても出てくるんですけど、ご存知かもしれません。そういう中で事例で出てくるのは、例えば会社さんで自動販売機とかを置かれてる会社さんとかあると思うんです。
はい。
ありがとうございます。
はい。
いかがでしょうか。今日の回答を聞いてですね、皆様思ったところもあると思います。
概要欄にですね、岡本先生につながるLINE公式アカウントの登録用リンクがありますので、そこからポチッと友達追加をしていただいて、岡本先生にいつでも相談ができるようにしていただければと思います。
本日の配信の内容の感想なんかもいただけたら嬉しいなと思っております。
というわけで、番組の最後にですね、ロームの豆知識を伺いたいんですけども、いかがでしょうか。
そうですね、今日は何か健康面で言ったので、健康のことで言うと、前もとって申し上げたと思いますけど、健康診断ですよね。
当然年に1回やらないといけないというのはありますけれども、そろそろ年度内いつやるのかとか、この年度のね、いつやるのかみたいなことで、計画を立てられて、時期だと思いますし、
やはり一番、傾向的にはこれから、つい時期になかなか健康診断ってあれなんで、ちょっと秋になってぐらいになると、そこは一番予約が立て込むという話も聞いてますので、だから早めに予約を取るということもそうですし、
あとはその検診の中身自体ですよね。それも今のお話ではないですけど、教科憲法さんが用意している内容にもいろんなものがありますし、
例えばプラスでオプションでいろんな検診を受けられますみたいなものもありますので、それは会社負担に必ずしもしなければいけないということではないですけど、
その辺の情報も早めに教えてあげて、社員さんが希望するものは自己負担だけれども受けてあげるとか、あるいは自己負担のうちの何割を会社が出すよみたいな、そういう設計をしてあげてもいいのかなと思いますので。
そういうところまできちんと考えようと思うと、そろそろいろいろと考え始めていくと、年内で無理のない範囲で、今年度内でありきると言っても、
じゃあこういう検診やるんですけど、ルールはどうしましょうということが決まって、あとは実際に探すってなると多少時間はかかるわけですから、
って考えると、そろそろもうそういう細かいところまで踏み込んでやろうと思っている会社さんはやり始めていただいた方が年度内に、今年度とか今年中に終わる、だとそんなアレになるのかなと思いますので。
素晴らしい。今日は健康テーマに話した感じですね。
健康テーマに話がいきましたね。
ありがとうございます。非常に勉強になったのではないでしょうか。
というわけでですね、岡本正幸先生のもうダメだと思う前に聞いてほしい、人に悩むための社長のためのポッドキャスト、ための2回言っちゃった、第18回以上で終了とさせていただこうと思います。
岡本先生、今週もありがとうございました。
ありがとうございました。
今週も最後までお聞きいただきありがとうございました。
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この番組は、プロデュース、ライフブルーム.ファン、ナレーション、伊豆野あずさ、提供、ファンチャ社会保健労務市事務所がお送りいたしました。