オンライン診療の評価見直し
こんにちは。お手元の資料、今回は2025年11月7日の中央社会保険医療協議会、まあ中協ですね。はい。ここで議論されたオンライン診療が今日のテーマです。
スマートフォンとかPCを使った診察、皆さんも利用されたり、これからかなーって考えている方もいるかもしれませんね。
そうですね。身近になってきました。今回はこのオンライン診療のルール、これがどう見直されるのか、特にD2P、D2P with D、D2P with Nという3つの形、それから栄養指導、これに焦点を当てて、中共がどこに課題を感じて、どう買いようとしているのか、一緒に掘り下げていきましょう。
今回の議論は、オンライン診療をより安全に、効果的に使って、さらに広げていくための大切なステップですね。
なるほど。
それぞれの形が持つ課題と、あと具体的な改善の方向性が見えてきました。早速、中身を見ていきましょうか。
お願いします。まずは基本型、医師と患者さんが直接オンラインでつながるD2Pですね。
ええ。
これ、手軽さが魅力ですけど、なんか課題もあるみたいですね。
そうなんです。資料を見ると、オンライン診療の最中に医師が、これはちょっと専門外だなとか、緊急性が高そうだって判断して、他の医療機関を紹介したっていう割合が、わずか0.5%から0.6%、非常に低いんですよ。
えっと、0.5%。それは驚くほど低いですね。
低いですよね。
じゃあ、手軽さの裏で、そのいざという時の連携っていうのが、あんまり機能していない可能性があるということですか。
まさにそこが問題視されてるんですね。
うーん。
事前にちゃんと連携の合意がないまま、他の病院へ行くように指示したり、中には、医師が海外から診療してた、なんていう。
え、海外から。
ガイドライン違反の事例も報告されてるんです。これはやっぱりオンライン診療の信頼性に関わる大きな課題ですね。
なるほど。それは確かに問題ですね。それで、そのギャップをどう埋めようとしているんですか。
そこで注意標としては、オンライン診療を行う医療機関に対してですね、緊急時にきちんと対面診療につなげられる体制、つまり施設基準ってやってですね、これをもっと明確に、ある意味厳しくしようかと検討しています。
ふむふむ。
利便性と安全性のバランスを再調整しようという動きですね。
なるほど。では次に、D to P with D。これは患者さんのそばにかかりつけ医なんかが同席して、専門医がオンラインで見ると。
ええ、そうです。医師同席型ですね。
ちょっと特殊なケースに聞こえますけど。
そうですね、現在は難病とか転換の患者さんとか対象がかなり限られていて、実施している施設も全体の1%程度と少ないのが実情です。
1%ですか。
ただ調査からは、興味深い実態も見えてきました。
例えば、医療的ケアが必要なお子さんとか、あと訪問診療の現場で、眼科とか皮膚科の専門医と連携するためにこの形式が、すでに活用されているケースが少なくないと。
それぞれ約27%、約15%という数字が出ています。
特に皮膚科ですか。何かその理由があるんでしょうか。
ええ、これは注目すべき点だと思いますね。
在宅で療養されている患者さんの7割以上が何らかの皮膚の疾患を抱えていると。
7割以上も。
そうなんです。でもそのうちの約3割が実は未治療というデータがあるんですね。
それはなぜまた。
やっぱり近くに応診してくれる皮膚科がいないとか、そういうアクセスに関する問題が背景にあるようです。
なるほど、アクセス問題ですか。
ここにこのD2P with Dが活用できるんじゃないかと期待されているわけです。
専門医へのアクセスが難しいという課題に対する一つの解決策になれそうですね。
その通りです。このD2P with Dやあるいは医師同士が連携するD2Dも含めてですね、
専門医へのアクセスを改善するための遠隔医療について、診療報酬上の評価、
つまり費用面での後押しを広げる方向で今検討が進んでいます。
新しい診療形態の必要性
なるほど、では今度は看護師さんが患者さんのそばにいるD2P with N、
これは壁地とかで役立ちそうですけど、こちらも課題があるんですか。
はい、こちらはですね、ルールの曖昧さ、これが指摘されていますね。
ルールですか。
ええ、診療報酬、つまり医療費の計算ルールがちょっとはっきりしない部分があると言いますと、
例えば訪問看護ステーションの看護師さんが関わる場合と、
診療所の看護師さんが関わる場合で扱いはどう違うのかとか。
ああ、なるほど。
あと介護保険サービスとの兼ね合いはどうなるのかとかですね、
そのあたりの整理がまだ十分じゃないんですね。
実際にその看護師さんはオンライン診療でどういう役割を。
調査によればかなり幅広いです。
採血とか喉の検査、心電図測定みたいな、そういう検査の補助からですね、
点滴の実施とか、傷の手当、創傷措置までかなり幅広い医療行為を、
医師の指示の下で行っているという実態があります。
へえ、思ったより多岐に渡るんですね。
ええ、ですからこの実態を踏まえて看護師さんの所属形態とか役割に応じた、
より明確な評価基準を作ろうという方向です。
なるほど、明確化が必要だと。
そういうことです。
そして最後に外来での栄養食事指導ですね。
これもオンラインでできるけどあまり使われていないと。
ええ、そうなんです。
算定回数は極めて少ない状況ですね。
それはまだなぜなんでしょう?
これはおそらく初回は対面例とか、
事前にオンラインと組み合わせた計画書が必要みたいな、そういう要件がですね。
ああ、ちょっと手続きが面倒みたいな?
ええ、それが利用のハードルになっている可能性があるんじゃないかと見られています。
うーん、せっかくの便利な仕組みがちょっともったいない感じもしますね。
もっと使いやすくということですか?
そうですね。
オンラインでの栄養指導ってやっぱり生活習慣病の管理とか予防に役立つ可能性が高いですからね。
確かに。
なので中共では最初からオンラインのみでの実習も可能だよと明確にしたり、
あと電話等他の通信機、PCやスマホですね。
その扱いの差を見直すとか、利用を促進するための方策を検討しています。
よくわかりました。
今回の議論をちょっと整理してみますと、まずD2Pでは安全性を確保するためのルール強化。
はい。
D2P with Dでは専門家へのアクセス向上のための評価の拡大。
ええ。
D2P with Nではその看護師さんとの連携をスムーズにするためのルールの明確化。
そうですね。
そして栄養指導では利用促進のために要件を少し緩和すると、こういう方向性が見えてきたということですね。
まさにおっしゃる通りです。
特に地方ですとか、敵地での医療提供体制の強化、それから専門的な医療へのアクセス改善に向けて、
オンライン技術への期待というのはやはり大きいんですね。
ええ。
ですから今回の見直しというのは、その可能性を現実のものとするための重要な布石と言えるんじゃないでしょうか。
なるほど。
こうして医療の形がオンラインでどんどん多様化していく中で、
私たち自身が診察を受けるという体験を今後どう捉えて、どんな医療を選んでいくことになるのか。
うん。
なかなか身近な問題として少し立ち止まって考えてみるのも良いかもしれませんね。
