透析医療の現状と課題
さて今日はですね、日本の透析医療に関する資料をちょっと深く見ていきたいと思います。はい。およそ34万人の方が関わるこの分野が、今まあ大きな変化の時を迎えていると、そういう話のようですね。
そうですね。患者さんの高齢化が進んで、しかも数がなんと減少に転じたというデータもあるようで、提供体制も変わらざるを得ない状況なのかなと。
はい。拝見した資料からもですね、日本の透析医療が抱えているいくつかの重要の課題というのが見えてきますね。はい。あの特に治療法の選択肢の問題、それから災害への備え、そしてやはり高齢化が進む中でのケアの在り方、こういったところが焦点になりそうです。
なるほど。なぜ今変革が必要なのか、ちょっとその背景にある要因を詳しく見ていきたいですね。ええ、まずちょっと驚いたんですけど、長年こう増え続けてきた透析患者さんの数が2022年に初めて減少に転じたということなんですね。そうなんです。ただこれって単純に新しく透析を始める方が減ったというよりは何か別の要因が大きいんですか。
おっしゃる通りで新規導入が減ったという面もなくはないんですが、それ以上にですね患者さんの平均年齢、これがもう70歳を超えていて。70歳ですか。はい。高齢化によって残念ながら亡くなる方が増えている。その影響が大きいと考えられています。なるほど。つまり患者さんの層自体が大きく変わってきているということなんですね。
そういうことなんですね。それで治療法についてなんですが、日本では圧倒的に血液透析が多いと。ええ、そうですね。一方で例えば自宅でできて生活の自由度が高いって言われる腹膜透析とか、あとは根本的な治療になる人員職、これは日本ではまだあまり普及していないという状況も見えてきました。
ええ、その偏りはかなり顕著ですね。資料を見ますと血液透析を行っている施設のうち、腹膜透析も提供できるというところがわずか19.5%。2割弱ですか。はい、2割を切っているんですね。
さらにもっと深刻かもしれないのは、患者さんに対して血液透析、腹膜透析、妊娠、この3つの選択肢ですね。これをすべてきちんと提示している施設が全体の半分、51.2%に過ぎないという点なんです。
半分。ええ、これはつまり患者さんが自分にとって一番良い治療法を選ぶ権利、これが十分に保証されていない可能性があるということなんですね。半数近くの患者さんはそもそも他の選択肢があることすらもしかしたら知らないかもしれないと。そういう可能性も残念ながらありますね。
なんでこんなに偏ってしまうんですかね。医療機関側には何か理由があるんでしょうか。そうですね。医療機関側が挙げる理由としては、腹膜透析の対象になる患者さんがうちにはいないんだというような認識があったり、あるいは設備がないとか経験豊富な医師が不足しているといった体制面の問題が大きいようです。
なるほど。ただ、結果的にそれが患者さんの選択の機会を狭める、そういう構造になっている可能性はありますね。治療の選択肢もそうですけど、災害時の備え、これも課題として挙げられてますね。ええ、これも非常に重要です。マニュアル自体は結構多くの施設が持っているみたいですけど、いざという時の体制がなかなか追いついていないみたいな感じなんでしょうか。
まさにその通りなんです。災害対策のマニュアルを持っている施設は8割を超えているんですが、実際に例えば電源車とか給水車、こういったライフラインを受け入れられる、そういう体制をちゃんと整えている施設となると驚くほど少なくて、2割強、22.9%にとどまるんです。
えっと2割強ですか。
ええ、透析以外の災害時情報ネットワークへの参加も約76%と、これもまだ万全とは言えない状況でして、透析は本当に中断できない治療ですからね。このギャップは非常に気になるところです。
本当に継続が不可欠な治療ですもんね。さらに高齢化という点で言うと、終末期医療、例えば透析を続けるか、あるいはどうしていくかみたいな意思徹底の支援、これはどうなっているんでしょう。
ああ、そこも非常に重要なポイントですね。透析の中止という選択肢も含めた、終末期について事前に話し合っておく、いわゆるアドバンスケアプランニング、ACP。これをきちんと実施している施設はまだ35%程度と、これも低い水準なんですね。
3割ちょっとですか。
高齢化が進む中で単に治療を続けるということだけじゃなくて、患者さんの生活の質、QOLですね。これをどう維持していくか、そして再期をどう迎えるかということまで含めた、もっと包括的な視点というのがこれからの透析医療には求められてきますね。
なるほど。診療報酬の制度なんかでも、そういう情報提供とか、腹膜透析、人員職の実績を評価する動きはあるようですが、現場の体制が追いつくにはまだちょっと時間がかかりそうですね。
そうですね。導入期の加算を見直すとか、そういう形でより丁寧な情報提供や代替療法の選択を促す仕組み自体は導入されつつあります。
はい。
ただ、それが実際に選択肢の拡大とか医療の質の向上につながっていくには、やはり施設側の体制強化が非可決ですね。
まさに制度と現場の足並みをどう揃えていくか、そこが問われている状況だと思います。
患者さんの高齢化と販俗の減少傾向、それから治療選択肢の大きな偏りがあって、災害への備えもまだ十分とは言えない、そして終末期ケアの課題、日本の透析医療は本当に大きな転換期にあるんですね。
患者中心の医療体制への転換
まとめますと、これまでのある意味血液投石中心の学位置的な体制から、患者さん一人一人がちゃんと十分な情報に基づいて、多様な選択肢の中から自分に合った治療を選べる体制へと大きく舵を切る必要性があるということが示されていますね。
はい。
それにはもちろん医療機関の努力も必要ですし、それを後押しする政策的な支援ですよね。これが両輪となって進むことが重要になってくるでしょうね。
なるほど。最後にですね、これを聞いているあなたに一つ問いかけさせてください。もしご自身とかあるいは大切なご家族が腎臓の機能を補う代替療法を選ぶということになったとしたら、どんな情報があれば、そして何を一番大切にしてその決断を下したいと考えますか。
医療者からの情報だけじゃなくて、ご自身の価値観とか望む生活をどうその選択に反映させるか、ちょっと立ち止まって想像してみるのも、この問題をより身近に捉えるきっかけになるかもしれません。
