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内科医たけおの心身健康ラジオ、皆さんおはようございます。 たけお内科クリニックからだと心の診療所、院長の内科医たけおと申します。
この放送では、医療にまつわる皆さんからのご質問やリクエストにお答えしております。 医療ニュースの解説などもしています。
質問・リクエストは、質問箱のGoogleフォームからぜひお寄せください。 あなたのご質問をお待ちしております。
ということで、毎週木曜日は、今週の興味津々医療ニュースをお送りしております。 今週は間違えておりませんので、前週1日ずれましたけれども。
今週は4つのニュースをご紹介したいと思います。 1つ目が、iPS細胞の知見のニュース。
2つ目が、有血力があっても献血が可能になるんじゃないかというニュース。 3つ目が、医学部の定員削減のニュース。
4つ目が、子宮頸癌。 これちょっとびっくりしたんですけれども、国際的には増えるよみたいな。
そういうニュースがありましたので、この4本をご紹介したいと思います。
まずは1つ目ですね。これ結構最近、NHKでも特集みたいな番組がいくつか放送されていますけれども、
11月8日の読売新聞オンラインの記事ですけれども、記事のタイトルが
iPS細胞を活用した感知研、来年開始治療薬となれば、活用一気に広がる可能性ということになっておりまして、
記事の冒頭を読ませていただくと、京大初の振興企業がiPS細胞から免疫細胞を作り、
がん患者に投与する知見を2027年に始める。肺がん、肝臓がん、大腸がんの患者計20人を対象に、
京大病院などの国内3施設で実施し、29年頃の実用化を目指すということになっておりまして、
これは、いよいよ来たという感じですよね。実は今年がiPS細胞が発見されて20年になるんですね。
もう20年も経つのかと思いますけれども、それでいろんな特徴が加えているんですけれども、
ようやく臨床実践になってきたっていう、もともと隔膜の目のやつとか、
あと心筋シータとかですね、あと最近パーキンソンに関しても、
iPS細胞を使ったやつが、あれは知見かな、というのが進んできているということですけれども、
今回はがんにも応用するっていう、免疫療法の一種みたいな感じでの、
iPS細胞の使用なんだろうと思うんですけれども、そういう感じで、
いよいよ臨床に来るか、みたいな感じですね。
ただ、これ、2029年頃の実用化を目指すっていうことで書いてありますけれども、
本当に結構こういう研究開発って非常に時間かかるのと、
そもそも発見されてから20年かかってますからね。
だからやっぱり基礎研究は臨床に生きてくるまでって結構時間かかるなというふうに思っております。
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というのが一つ目のニュースでした。
うまくいきはいいかなというふうに思います。
続きまして二つ目のニュース、毎日新聞の11月9日のニュースですね。
ですけれども、有欠歴あっても検欠可能に、検査技術や安全対策進歩で厚労省検討ということになっておりまして、
これ非常にシンプルな記事でQ&A方式で書いてあるんでパッと読めるんですけれども、
私もこういうルールの見直しがされてるのって全然把握していなくてっていう感じなんですけれども、
今議論中みたいなんですけど、まだ正式決定ではないんですけれども、
有欠できない方、検欠できない方の一つに有欠歴あるっていうのはあるんですけれども、
これを少し緩和するっていうことを方向性として考えられているっていうことになっているようです。
あとは諸外国ですね、外国の話も出ていて、アメリカだったら3ヶ月、オーストラリアは4ヶ月とかですね。
そういう感じで、ただイギリス、フランスは認めていないっていうことになっていて、
やっぱり国によっても差があるらしいですね。
なんですけれども、やっぱり検欠が今減っているっていうような現状で、
やっぱり少しずつ検査制度が良くなっているっていうことも含めてですね、
少しずつ改めていくのは個人的にはいいんじゃないかなというふうに思いました。
というのは2つ目のニュースでした。続きましてが3つ目ですね。
3つ目、これ今に始まった話ではないんですけれども、
11月5日のニュースですね。読売新聞オンラインの記事ですけれども、
大学医学部の定員を全国で削減へ、医師が少ない県や中程度の県でも地域枠の割合は引き上げということになっておりまして、
記事の冒頭を読ませていただくと、厚生労働省は4日、
2028年度の大学医学部の定員について全国で削減する方針案を有識者検討会で示した。
これまで医師が多い県で減らしてきたが、地域事情を考慮しながら対象地域を広げる定員のうち、
卒業後に地元で働くことを条件に学生を募集する地域枠の割合を高めるということになっておりまして、
これは大きな方向性としては、今回は2028年度、再来年度の入試の話ですけれども、
大きな方向性としては、医学部の定員を削減するという方向性は、この先ずっとそうなるんだろうなというふうに思いますね。
これは医師過剰時代というのが来るというふうに以前から言われていて、
この辺は一旦医師が足りなくなるんじゃないかというふうに増やされた、
医学部の診察世代という時代があったんですけれども、また削減の方向に舵が切られているという感じですね。
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これは医学部の全体の定員の問題と、地域に医者がいない問題とは別個で考えないといけないんじゃないかなと個人的には思っていて、
地域枠、今回拡充するという話ですけれども、なかなか地域枠の人を集めるのも結構苦心しているというのも、
最近とある先生と話していて聞いたりもして、あとはやっぱり検証をどこでやるかというのは結構医者人生で大きく関わってくるので、
それが本当にいいのかどうかというところは、よく検討した方がいいかなというふうに思いますし、
あとは当然ですけどね、医学部に入る時というか、高校の時に医学部に行くって決めてるんで、
そうすると大体18とか老人しても19、20とかじゃないですか。
その時に大体地域は9年間の制約というか縛りがあるんで、
そうすると普通にストレートで行って医学部卒業しても33とかになるんですよね。
なので、10何歳くらい高校の卒業するか、高校の時にその30前半くらいまでの人生のライフプランを決められるかって、
なかなか難しいんじゃないかなというふうに思っていて、
この辺はちょっと巻き戸に乗っちゃうかなというふうに思いました。
というのが3つ目のニュースでした。
続きましてが4つ目のニュースです。
4つ目はちょっとびっくりしたんですけれども、
共同通信のニュースですね。
共同通信の11月7日のニュースですけれども、
記事のタイトルが子宮頸癌死50年に4割増、
アメリカの大学の推計、世界の格差深刻ということになっておりまして、
記事の冒頭を読ませていただくと、
世界の子宮頸癌の発症者は2050年までに24年比で20%増加し、
死者は39%増えるとの推計をアメリカのワシントン大などのチームが、
7日までにアメリカの医学士、ネイチャーメディシンに発表したと。
対策です。発症率、死亡率は下がっていく一方で、
人口増加は背景に患者や死者の規模は拡大する見通し、
地域間格差も大きく特にサハラス砂漠以南のアフリカが深刻だとしたということになっておりまして、
これはなぜびっくりしたかというと、
むしろ世界的には子宮頸癌が減っていくんじゃないかと個人的に思ってたんですね。
というのはこれは圧倒的にワクチンの力で、
HPVワクチンが子宮頸癌の予防にかなり寄与するというのは、
このラジオ機器の方もよくご存知だと思いますけれども、
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それによってですね、もう本当に撲滅されてきている国とかもあったりするんですよね。
日本はですね、ちょっといろんな事情で子宮頸癌は、
HPVワクチンが打たれなかった時期があるんで、
まだちょっとこの先どうなるかという感じなんですけれども、
でもやっぱりこの地域間格差、国際的な地域間格差があって、
そもそもワクチンの恩恵に預かれないみたいなところとかですね、
あとワクチン規避ですね、というのがあるということで、
これは日本の事例が紹介されているらしいんですけれども、
ちょっともともと見てないですけれども、
それで世界的に見るとむしろ増えるという、死者も増えるという、
そういう推計だそうですね。
なんですけれども、この推計が当たらないようにとは思いますけれども、
なかなか衝撃的なニュースだったので、トレーニングさせていただきました。
はい、ということで、最後にしんしんじゃんけんいきたいと思います。
いきますよー。しんしんじゃんけんじゃんけんちゃん。
ということで、今日も幸せな一日でありますように、
終わりとはない一回目だけでした。
きょうみんしんしん。
