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株式会社インベストメントビリッジがお届けする、いろはに投資のながら学習。
こんにちは、最近筋トレを頑張っているインターン生の星野です。
このポッドキャストでは、スマホ時代の投資・企業分析メディアいろはに投資の記事をもとに、
投資の基礎知識から最近のトレンドまで幅広くご紹介いたします。
通勤時間などの隙間時間で、ながら学習をして様々な知識をつけていきましょう。
本日ご紹介する記事は、8月23日に公開した、
FIREとはメリット・デメリットや早期リタイアとの違いなど徹底解説、です。
まず最初にこの記事の結論を4点ご紹介いたします。
1. FIREとは経済的に自立した状態で早期退職し、自由な時間を過ごすこと。
2. FIREするためには年間支出の25倍の資産が必要。
3. FIRE後は蓄えた資産を年利4%で運用して生活をしていく。
4. FIRE実現のためには投資が重要。
それでは記事本文に入っていきましょう。
FIREとはFinancial Independence Retire Earlyの頭文字を取った言葉で、直訳すると、経済的自立と早期リタイアという意味になります。
経済的に自立することで仕事から早期に解放され、自分の時間を過ごせるようにするスタイルのことです。
FIREは欧米を中心に世界的に流行している新しい生活スタイルでもあります。
また近年の日本では新型コロナウイルスの影響により、通勤や職場など働き方の概念が変わりつつあります。
そのような背景もあり、日本でも若い世代を中心にFIREへの関心が高まっている傾向があるのです。
実際に30代や40代でもFIREを実現する人が現れており、今後新しい生活スタイルとして普及していく可能性が高いと言えるでしょう。
ところで今までの早期リタイアとは何が違うのでしょうか。
FIREと似た意味を持つ言葉で早期リタイアがあります。
どちらも定年を待たずに仕事から解放されるという点では同じですが、その後の生活の仕方が異なります。
早期リタイアではリタイア後は仕事をせず、それまでの貯蓄や退職金、年金などで生活していくものです。
そのためリタイアするまでにその後の生活費を賄えるだけの貯蓄が必要となります。
リタイアまでに蓄えた資産をリタイア後に切り崩して生活していくため、蓄えがめべりしていきます。
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一方FIREでのリタイア後は、投資などによる不労所得で生活費を賄っていきます。
それまでの資産を切り崩すことがなく、引退後の生活をできるのがFIREなのです。
よってFIREは収入を得ながら生活するので、早期リタイアのように高額な資産を蓄える必要はありません。
ただし早期リタイアほど高額ではありませんが、FIREを実現するにも一定の資産が必要となります。
FIREを実現するための一つのセオリーとして、年間支出の25倍の資産が必要というものがあります。
これは早期リタイア後の生活のために、生活費などの年間支出の25倍の貯蓄が必要になるというものです。
総務省の調査によると、2020年の消費支出平均は月額23万3568円という結果が出ています。
これをもとに、例えば月額25万円が必要な場合では、年間300万円の支出となります。
そのため、FIREで必要な資産はこの25倍なので、300万円×25で7500万円となります。
ただし総務省の支出額はあくまでも目安となっています。
生活地域や収入、生活スタイルなどによって、必要な支出額は一人一人大きく異なってきます。
自分の生活に当てはめてどれぐらいの額が必要なのかを算出するといいでしょう。
ただ、年間支出の25倍が少し少なく感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
年間支出の25倍ということは単純に考えると、25年分しかないという計算になります。
30代や40代でリタイアしてしまうと、足りなくなってしまうのでは?と心配になる方もいらっしゃるでしょう。
しかし、この25倍の資金は生活資金ではないのです。
ファイヤーでのリタイア後の生活費は、投資などの不労所得で賄っていきます。
そのための元本としての年間支出の25倍の資金が必要となります。
続いてファイヤーの4%ルールについて見ていきましょう。
ファイヤーの考え方の一つに4%ルールというものがあります。
これは生活費を投資元本の4%以内に抑えることで、資産がめべりせずに暮らせるというアメリカ発祥の理論が元になっています。
これは年間支出の25倍まで蓄えた資産を年利4%で運用することが前提となっていて、
そうすれば不労所得だけで生活ができるというものです。
そのため運用益だけで生活できるので、蓄えた資産は切り崩すことなく生活ができます。
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ここで一つ一例を見ていきたいと思います。
例えば支出額が月25万円の場合、7500万円を年利4%で運用すると、年間300万円の収入となり生活が賄えます。
ちなみにこの4%という数字なんですけれども、米国の株式市場が大きく関わっています。
米国株式市場は年間7%の成長率があり、そこから米国のインフレ率3%を差し引いて4%となっています。
日本でも投資自体は米国市場にも可能なので、成長率7%はそのままとできます。
ただし日本のインフレ率は米国よりも低い傾向があります。
日元が目標としているインフレ率2%を基準とすると、日本の場合は5%ルールでも生活できる可能性があります。
その場合は年間支出の20倍前後の資金でも生活できるようになるでしょう。
そしてウェブサイト版の記事においては、ファイヤーのメリットやデメリット、
さらにファイヤーを実現したいと思っている方向けにファイヤーを目指す3ステップをご紹介しております。
ぜひご覧ください。
本日の息抜き
今日は少し変わった洋服についてお話ししたいと思います。
皆さんは洋服をどのくらいの頻度で買い替え、買っていますか?
ショッピングは楽しいですし、気分転換をしたい時などには洋服を買ってしまいますよね。
また特にSNSの時代である今、SNSなどに投稿する写真で毎回違う服を着るべきだという暗黙の非常に有害なルールなどもあり、
あまり着ていない服がクローゼットに溜まっているという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ただ、洋服をあまりにも買いすぎることや、そもそもたくさん着ることがない洋服を買うことは環境的にも経済的にも良くないですよね。
そこで注目したいのがバーチャルファッションです。
物理的に存在しない、完全にオンラインで完結するバーチャルファッションというものがあります。
どういうことかというと、バーチャルの服を購入して自分の写真を送信すると、
その購入した洋服画を自分が着ているように写真が編集されるというものです。
これによって資源を無駄にせずに、SNSで見せたい洋服を購入して投稿することができるようになっています。
物理的な洋服を買うことなく様々なファッションを楽しむことができるのも魅力です。
このバーチャルファッションはとても興味深い分野なので、今後も注目していきたいと思っています。
次回は注目企業のエピソードになります。
本日も最後までご視聴いただきありがとうございました。
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