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今回のゼロワンラジオは、「DeepTech VCとは」をテーマにお届けします。
世界的にAIやバイオテクノロジー以外の「DeepTech(高度な研究開発型技術)」への注目が高まる中、その事業化と投資(VC)の難易度について深掘りします。
DeepTechは単独企業での事業化が難しく、行政を巻き込んだエコシステムや長期間の資金力が必要です。現在、国策として莫大な投資を行う米中が市場を牽引しており、欧州は「育てた技術が最終的に米国企業に買収されてしまう」という課題に直面しています。
日本では投資回収までの期間が長く、かつ買い手(M&A先)が極端に少ないという構造的課題があります。例えば、特定の技術を買える大企業が2社しかいなければ、スタートアップは足元を見られて買い叩かれてしまうと指摘します。
国内には技術の目利きができる人材が少なく、海外展開や海外VCとの連携が必須となります。上田は、特定領域で世界トップシェアを持つ日本企業(部品メーカーなど)が、自らエコシステムを握り、M&Aを前提としたスタートアップ支援(カンパニークリエイション)を行うといったアプローチの可能性についても議論します。
ディープテック領域のスタートアップ支援に関わる方や、技術シーズの事業化を目指す大企業のR&D・新規事業担当者に、世界の潮流と日本の現在地を突きつける内容となっています。
□トピック
オープニング
今回のテーマ「DeepTech VCとは」
DeepTech事業化の難易度と、米中が強い理由
育てた技術を米国企業に買われてしまう欧州の苦悩
日本で技術が高く売れない構造的理由
日本のDeepTech VCに求められる「超高難易度」な支援能力
日本企業が取るべき生存戦略
■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について
8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。
▼ 執筆に込めた想い(note)
合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。
併せてご覧いただけますと幸いです。
https://note.com/01booster_gg/n/na4e34fc0e56a?sub_rt=share_sb
▼ 【第1章】試し読みはこちら
https://note.com/01booster_gg/n/n9ddddf6104aa?sub_rt=share_sb
▼ 書籍の詳細・ご購入はこちら
MC#1
合田 ジョージ GEORGE GODA
株式会社ゼロワンブースター代表取締役
MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。
MC#2
上田 夏生 NATSUKI UEDA
大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備(NEDO法改正)などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了(MBA)。
MC#3
奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA
同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。
01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。
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