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順天堂の【きらてん】フロー
こんにちは、順天堂です。今回は、新聞は読むものから聞くものに変わってきたという点についてのお話をしたいと思います。
これはですね、ニューヨークタイムズがポッドキャストの企業を買収し始めてるよというニュースがありまして、そこからですね、今の状況、それから今後どうなるかというふうなところを読み取っていくような
ヒントとなるニュースだったなという観点でお伝えしていきたいと思います。実際に皆さんもそうですけれども、新聞で読んでます?もちろん、安読んでるよという人もいればですね、
一昔前に比べると、その新聞があって当たり前というふうな環境はだいぶ変わってきたんじゃないかなと思うんです。
私自身も実際どこで目にしているかというと、大体オフィスに行くときにはオフィスにある新聞を手に取ったり、一番多いのがビジネスホテルとか、出張で行ったときのビジネスホテルのロビーとかで見るのかなというふうに思っておりました。
私自身もそうなんで、世の中の動きとしても大体近いものがあるのかなというふうに考えている中で、
ニューヨーク・タイムズはですね、ポッドキャストの企業を買収しているというふうなところは、大分関連性があるんじゃないかなというふうなメッセージを読み取っております。
新聞公読者、新聞を読んでいる人というのは、どれぐらいの年齢層でどれぐらいの人数がいるのかというあたりの背景を探ってみると、そこから見えてくるものというのがあるかなと思いますので、
そのあたりを踏まえて、耳から入る情報が盛り上がっているよというところのテクノロジーのお話をお伝えしていきたいと思います。
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では、ニューヨークタイムズのポッドキャスト企業買収から見る耳情報の背景をお伝えしていきたいと思います。
結論から言うと、耳からニュース情報を入手するという動きが、もっともっと一般的、スタンダードになるんじゃないかと、そんな例明期だと感じております。
新聞にとって変わるという意味ではなくて、新聞というものを拡張するみたいなイメージですね。
では、その内容を探っていきたいと思います。
こちらはイギリスでのデータなんですけれども、イギリスのメディアマーケティング会社、インターメディアという会社が調査したところによると、イギリスの中の新聞の一部の高読者の平均年齢は43歳なんですって。
ただ、この43歳というのは一番若い年齢層の話です。
他の新聞も全部含めると、だいたい55歳から60歳ぐらいになるそうなんですね。
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まずイギリスでの話ですが、一番この層が新聞を読んでいるという数字になります。
これは高齢化社会に直面している日本でも、かなり近い数字を見込めるんじゃないかなと思います。
そういう背景だよということを前提に、もう一つ面白い動きにも注目していきます。
それが世界経済フォーラムの委託で、ニールセンが世界の6カ国、アメリカ、イギリス、ドイツ、インド、中国、韓国の9100人以上を対象としたデジタルメディア消費調査というのをしたそうです。
その中の全体の53%が有料ニュースサービスの利用を検討しているというふうに回答したんですって。
半分以上の方が有料のニュースのサービスを利用してもいいよというふうに言っていると。
これはあくまで検討なので、実際にしたという数字ではないんですけれども、有料であったとしてもそのニュースは取得したいという関心が高まっているという数字の現れです。
このニュースというのは、いわゆるインターネットで閲覧して基本無料でを見るというニュースに対して、ここから先は有料ですとか、あるいはここのサービスは有料でしか見れませんみたいな有料サービスの違いがあると思うんですけど、あそこのことを言っているというふうにイメージしてください。
さらに6カ国の中でもアメリカ、イギリス、ドイツの3カ国では、16歳から34歳の層における有料ニュースサービスの利用検討割合が55歳以上の層に比べると2倍以上多いんですって。
若い方ほど、34歳までの方ほど有料であったとしてもそのニュースをソースとしたいという背景なんですね。
じゃあこれはなぜなのかというふうに考えると、おそらくフェイクニュースが蔓延しているというふうなところに起因しているんじゃないでしょうか。
もう人口総メディアと呼ばれているような時代ですから、当然信頼できるニュースの方が少なくなってきているというふうなものです。
もともとですね、情報とか新聞記事、ニュースの情報というのは最初に誰かが証拠なりを集めたり、その裏事情をしっかり調査した上で、最終これを世間に出してもいいのかなというのを、またさらに違う人の目をチェックを入れたり、
違う人の脳みそから考えて、この情報はいいんだけれどもこの方がわかりやすいよというふうな何行程か踏まえた上で、初めてしっかりニュースが出せるというものがちょっと前までの一般的な流れだったのに対して、
まあ総人口総メディアになってからですね、一人の人間が書いて、はいどうぞというふうに出してしまうことから、フェイクニュースというと大げさですけれども、あまりその証拠を取っていないまま、こうみたいだよというふうな、ちょっとね責任が持ちにくい中で情報が出ちゃっていると、それに振り回されているという現状が若い世代の人の方が感じているみたいなんですね。
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だからそれでクタクタになるぐらいだったら有料でもいいので、しっかり信頼できるニュースを自分の中にインプットしたいというふうな思いが強いであろうと読み取れます。
さらにこのコロナ禍ですので、なおさら流れというのは強くなると予想されますから、有料になってもいいですよというふうな関心は高い可能性があります。
ここで新聞という媒体を読んでもらうという一点だけに絞ってしまうと、新聞社は若者に買ってもらうためにはどうしたらいいんだというふうなアクションになると思うんですね。
その点、ニューヨークタイムズは若者の生活シーンをまずイメージして、プラットフォームを調整したわけです。
その結果、聞いてもらうというニュースの出口を増やしたことによって、戦略・戦術を発想していきまして、タイトルでありますようなポッドキャストの番組を買収するというふうな経緯になったわけです。
この辺は優れてますよね。自分が新聞社だから新聞を若い人に売れというだけではきっとその裾野は広がらないと思います。
実際、ニューヨークタイムズは2017年にThe Dailyという番組を自社で持っているんですよ。
2019年の9月時点では累計ダウンロード数が10億回を超えたというすごい番組なんですよ。
ポッドキャスト番組リスナーの年齢層は25から34歳で45%以上なんですね。
このThe Diaryという番組。
アメリカのミリエニアム世代、だいたい25から34歳ぐらいの若者ですね。
この若者の間では単に新聞を読まないという層ではなくて、新聞社が配信するポッドキャストでニュースを聞くという人が多いということが伺えると思います。
そういったニューヨークタイムズは自前の人気番組の強化を図りつつも、他のポッドキャストの番組の投資を続けているわけです。
2020年3月にポッドキャストスタートアップのAUDMを買収しております。
このAUDMの特徴はですね、アメリカはだいたいAIでニュースを読ませている番組とかも続々使われているんですって。
日本ではちょっとイメージしにくいかもしれないですけども、そういうコンピューターが文字を読んでみたいな番組が多い中、このAUDMという会社は人間にある音声コンテンツの制作に強みがあるそうなんですね。
ニューヨークタイムズはそういう技術なり経営指針なりを持っている会社を買収して、人間の声でこつこつ丁寧に作るというふうなものを増やしていくことによって、読むだけじゃなく聞くというところを強化しているという姿勢の現れです。
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さらにですね、ノンフィクションポッドキャストで有名なセリアルという番組、この制作会社のセリアルプロダクションの買収にも興味を示しているというふうに報じられております。
セリアルはダウンロード数3億回以上、評価額で言ったら80億円なんですって。
これは数字もすごいですけれども、何よりニューヨークタイムズの本気度が伺える数字かなと思いますので、そんだけ注目度も高まり盛り上がりを見せるよということになります。
このキラテンフローではですね、さらにここの注目もした方が面白いんじゃないかなと思うのが、ポッドキャストの広告収入です。
実際ポッドキャスト自体は日本よりももっとアメリカの方が盛り上がっているんですけれども、そのアメリカの方、ポッドキャストを楽しんでいる方に聞くと、
大体好きな番組の中に他の番組のCMがあって、そこを経由して結局番組を聞く本数が増えたよというふうなことは、大体スタンダードな動きがそうだよというふうに言っておられたので、今後もそうなっていくだろうと考えられます。
さらにポッドキャストの中で流れるCMというのは、スキップされるケースが少なくて、耳から入るため、脳への定着は目から入る情報よりも優れているという研究もなされております。
今、テレビのコマーシャルとか雑誌でいかにも広告みたいなのというのは、かなり自然な動きとしてスキップしちゃいがち。
に対してポッドキャストの中で流れる情報というのは、操作でいったらポンとスキップすることもできるんですけども、あまりそこには執着せず、自然の流れでそのまま聞いてしまうというふうなものが、他の媒体と比べるとポッドキャストはそうとれるよというふうな研究結果があります。
このあたりはSpotifyが上手に活用しています。
無料で使っている場合は、4曲から5曲ぐらいの間で15秒とか30秒のCMを流しています。
最終的にこのCMがないなら有料でもいいかなというところも踏まえて、上手に耳に定着させていると思います。
都道地にこの枠をCM枠として広告代理店に使っているというケースも日本ではあまりないみたいなんですけど、他の国ではSpotifyは自前の広告代理店じゃなくて、広告枠として広告代理店のタグを組んでかなりの収入になっているというケースもあります。
現状は、そんな世の中の流れですので、新聞紙の発行で高読者がどんどん減る中で懸命に広告枠募集やスポンサーを獲得する従来の手法から人気ポッドキャストを自社所有にして、そこからの広告収入の方が将来的には会社の利益が見込めます。
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ニューヨーク・タイムズの動きというのはそのあたりも見据えて、なかなか良くなっていくんじゃないかなというふうに考えられます。
そんなアメリカの流れが日本にも何年か後かには来るだろうというふうに予想されておりますので、ニュースを読む時代に突入する、日本も突入するということで、新聞社のサービスが競争原理でどんどん活発になります。
より良いコンテンツが増えるというふうになりますので、喜ばしいことですよね。
ニュースをポッドキャストで入手している僕あるいはキラテンフローリスナーの方々にとって本当に嬉しいことになるだろうと予想されます。
実際に今でも日本ではニュース系のポッドキャストの番組があるじゃないですか。
いくつか皆さんも聞いていると思いますけど、ただある意味ちょっと独りがちと言いますか独占に近いような状態にもなっているでしょう。
どこどこの番組が最も人気あるというランキングがそんなに動いていないので。
これは競争原理が働いているのかどうかというのもちょっと微妙なところもありますから。
やはりもっともっとたくさんの企業なりサービスなりが参入してセカンドオピニオンとしての優れた情報源というのがあるとね。
やっぱりより参考になる一時情報を耳から得られる機会というのも僕らも欲しいところですので、その辺の期待も寄せられます。
そのためにもまずは僕たちがポッドキャスト活用をさらにどんどん盛り上げて活性化していって、
みんなでポッドキャストを聞く配信するというところでラジオ3.0の時代を盛り上げていきましょう。
ということで今回はニューヨークタイムズのポッドキャスト企業買収から耳から得られる情報のヒントを探るという点についてお伝えしました。
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では次回もお耳にかかることを楽しみにしております。
潤天堂でした。