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はい、5月23日火曜日ですね。 時刻は朝9時8分になりました。
えー今日は、昨日と一緒に天気がですね、雨が降っており、今日なんか最高気温、東京は15度、最低気温11度まで下がるということで、かなりなんか寒い日になりますね。
というところで、まぁ本当最近まだまだ天候の変化が激しいんですけど、まぁ体調管理気をつけていけたらなと。
はい、思います。おはようございます。ユメミのkeethこと桑原です。
えーではでは本日も朝活動を始めていきたいな、思います。
えーで本日はですけども、えーと昨日まで、何だっけ、Googleっていうかゲームセンタークロミウムのアクセシビリティ周りの設計の記事を読んでたんですけど、
まぁあまりにも難しかったのと、僕が予備知識全然ないままやってしまったので、全くもってわからんという感じになってしまったので、
一旦やめることにして、今日は全然別の記事をこう読んでいこうと思ってます。
で、今日もですね、ToDoに貯めていた記事の一つである、
一般社団法人日本CTO協会理事をされているまた株式会社レクター代表のひろきさんですね、のインタビュー記事があってそれを読もうと思ってます。
でタイトルに通り、開発者体験の向上っていうのはセンターピンを施すことからっていう記事ですね。
これをまぁのんびりと読んでいこうと思います。
まぁ記事自体ちょっと短いので、ちょっと今日は朝数早めに終わっちゃうかもしれないですけど、まぁご了承いただければ幸いです。
えーではやっていきたいと思います。
今日の参加者ですけども、見えてないですけど、スーさんですかね。おはようございます。ご参加いただきありがとうございます。
今日も今からダラダラと読んでいこうと思ってます。
はい、では早速内容に入っていきましょう。
で、改めまして今回のインタビューの、インタビュアーの方ですけど、一般社団法人日本CTO協会理事と株式会社レクター代表されているひろき大さんということですね。
2008年に株式会社ミクシに入社をされ、同社メディア開発部長、そして開発部の部長、そしてサービス本部の本部長執行役員を務めた後、
2015年に退社をし株式会社レクターを創業されました。
技術系アドバイザリーとか著書であり、エンジニアリング組織論への招待、これすごく有名な本ですね。
が、ブックログビジネス招待、ビジネス招待賞というのを受賞しました。
あとは、省営者の技術招待賞も受賞されたりとか、一般社団法人日本CTO協会理事をされているとか、などなどというところです。
はい、じゃあ最初にいきましょうかね。
まず一つ目のセクションは、開発者体験は可視化できるというところからです。
開発者体験、いわゆるDXとかディベロッパーエクスペリエンスを整え、エンジニアにとって心地いい開発環境を整えることが、人材獲得や履職率の低下に効果があるのは間違いない。
だが、日本CTO協会で理事を務める広木大一氏の話を聞くと、開発者体験を単に、引手余ったエンジニアを自社に引き付ける手段と位置づけるのは、いささか送刑だと思えてくると。
日本CTO協会が編参し、2021年4月に公開したソフトウェア活用のガイドライン、DXクライテリアですね。
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DX基準の解説でも触れられているように、開発者体験は単に快適な開発環境だけを指すわけではなく、超高速に仮設検証する能力と定義しているからですと。
DXクライテリアの策定に関わった広木氏は、開発者体験を次のように解説をしていると。
開発者体験とは、すなわち超高速に仮設検証する能力を高めることを意味します。
超高速に仮設検証する能力とは、社会が激しく変化する中で企業がその変化に対応し、自己変革する能力になります。
つまり、優秀な人材が集まりやすく定直しやすい企業というのは、デジタル社会に適応するために必要な条件を一定水準に満たしており、常にアップデートできる企業と言い換えても良いでしょう。
この記事の中に、DXクライテリアの策定の目的やビジョンの別の記事へのリンクもありますので、見てみてください。
また、DXクライテリアは、これ自身すごく素晴らしい指標というか、メトリクスを測るためのツールになりますので、ぜひぜひ使ってみてください。
企業のエンジニア組織論、エンジニア組織を統括する方とか、リーダー職をやられている方は、常にこれを見てみると良いと思います。
で、戻りまして、広岐市は開発者体験、つまりディベロッパーエクスペアレンスですね、DXとデジタルトランスフォーメーションのDX、この2つというのはデジタル社会を前に進めるために欠かせない両輪だというふうに仰っています。
そのため、先に挙げたDXクライテリアを自社における開発者体験の程度を測るツールとして使うと話しております。
開発者体験を測定する方法には、実際に働いているエンジニアにアンケートを取るやり方が挙げられますが、仮に肯定的な意見が多かったとしても、必ずしも良い開発者体験が実現できているとは言えません。
なぜなら、球体依然として企業風土になりきってしまって、それが当たり前だと思ってしまう可能性もあるからです。
その点、DXクライテリアはチーム、システム、データ駆動、デザイン思考、コーポレートの5項目に分かれていて、
例えば、テストの自動化がなされているか、チーム内で何でも話せる心理的安全性が担保されているか、などなど、具体的なプラクティスが実行されているかどうかをチェックできます。
2つのDXは表裏一体です。開発者体験の実現度合いを知るための評価ツールとしてもご利用いただけます。
基本的に、世間一般で言うDXと言われるとデジタルトランスフォーメーションのことを言われるかもしれないですけど、
僕ら開発者側からすると、この言葉が今みたいに世間一般に知れ渡る前に知っていた、当たり前に持っていたディベロッパーエクスペアレンスですね。
こっちのDXの方が僕らエンジニアにとっては馴染みが深いんですけど、今はデジタルトランスフォーメーションのDXと言われたりしますね。
この2つが両方とも表裏一体であり、これがビジネスの両輪だというものをおっしゃってますね。
CTO協会が2022年5月に公表したディベロッパーエクスペアレンスアワード2022というものがありまして、
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こちらにも対外的な情報発信力や自己開示力を示す定量化指標と言えそうです。
ランキング上位に名を連ねているのは、イベント登壇やメディアへの露出、テックブログでの情報発信などを通じて、
開発現場が抱える技術課題やその取り組み内容をオープンに開示している企業が中心です。
外部の技術コミュニティと繋がりが深い企業はエンジニアにとって親しみがあり、開発体験の良さを想起させるもので、一定の評価指標にはなるでしょう。
エンジニアでない方にとっては意外な社名が意外な順位にランクイしていると感じているかもしれませんが、それも狙いのうちです。
デベロッパーエクスペリエンスアワードの集計結果をきっかけに、経営者やビジネスサイドの人々が開発者体験について考えたきっかけになってくれたら嬉しいですね。
ちなみにトップ10だけがと並べますと、1位は株式会社メルカリですね。2位がGoogle LLCです。
3位LINE株式会社。4位Yahoo株式会社。5位株式会社サイバーエージェント。6位サイボーズ株式会社。7位株式会社スマートHR。
8位マイクロソフトコーポレーション。9位株式会社DNA。10位株式会社ユメミと連なります。
ここからでも30位まで結構有名な企業がズバーっと連なっていきますけど、だいたいIT業界のベンチャー企業がバッと連なりますね。
とても素晴らしい企業さんばっかり並ぶんですけど。一応このアワード2022の別の記事のリンクもありますので見てみてください。
では戻りまして、続いてのセクションは目に見えない投資を阻む壁というところです。
デジタルトラスフォーメーションの製品とエンジニアリング組織の生産性の高さを表す開発者体験は表裏一体だと話す広岸。
もろんこの2つのDXは経営やビジネスに直結するものだが、経営人を含む非エンジニア職の人々にとって開発者体験の重要性や意義を理解するのは容易ではない。
ソフトウェア同様開発者体験も目に見えず触れることもできないからだと。
テストの自動化を実現し心理的安全性を担保するには最新の開発メソッドやツールの導入が不可欠です。
しかしどの取り組みも目の前にある技術的不採用を返済するための取り組みであって、売上を押し上げてくれるわけでも便利な新機能の実現に直結するものでもありません。
経営者やビジネスサイドの人たちにしてみれば、こうした目に見えない投資というのは評価しづらいものともすると投資を惜しむ方向に傾きがちです。
これもそうなんだよね。
しかし投資を惜しみ開発者体験を改善することなく放置すれば、作業効率が改善されず激しい変化の時代を勝ち抜く可能性は減るばかりだと。
ディベロッパーエクスペリエンスアワードもDXクライテリアもエンジニア部門にとっては自らを立地するための指針であるために、
経営やビジネスサイドの人々に見えない投資の重要性を知ってもらうための重要な取り組みでもあるのだと広岸は言っています。
見えない投資を怠ることによってエンジニアの創造性や挑戦への意欲が阻まれ、より良いソフトウェアが作れなくなれば、いずれ売上や利益も下がるでしょう。
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こうした負のループにはまり込まないようにするためにも開発者体験の重要性や目に見えない価値を伝える必要があるのです。
もちろん、より良い開発者体験を実現することによってエンジニアの考え方や振る舞いも変わる可能性があります。
例えば、テストやデプロイが何十もの安全対策に守られながら自動化され、毎日新たな機能改善がリリースできるようになったとしたら、エンジニアの安全に対する認識や高度修正への抵抗感はかなり軽減されます。
半年に一度しかリリースしなかったときに感じていた、この修正でトラブルを起こしたらどうしようという不安感から解放されるからです。
この便利さと安心感を一度でも体験したら、おそらくプレッシャーに満ちた以前のワークフローに戻りたいとは思わないでしょう。
むしろ他の業務にも応用したいと変化への前向きな気持ちが湧いてくるはずです。
超高速な仮説検証の仕組みを整えることによってエンジニアの仕事は楽になる。
だがそれは過程であってゴールではない効率的な仕事ができるようになることで開発文化が変わることを促し、最終的には経営やビジネスをアップデートすることでもあるのだと。
はいはいはい、というところですね。
小さく早くリリースする、このサイクルを剥げるということは、
スピードアップというよりも心理的安全性を担保するというところもありますよね、僕らにとって。
影響範囲とか影響度が小さいからこそ、リリースして何かあったら直せばいいやってぐらいになればいいなと僕は思ってますね。
とにかくそのリカバリー速度を早くすれば良いというところにあると思うので、このサイクルというのはすごく大事かもしれないですね。
では続いて、開発者体験向上へのファーストステップという次のセクションです。
では開発者体験を向上させようと思ったら、何から始めるべきなのだろうか。
ヒロキ氏は会社の事業や規模、ペーズによってさまざまだが、
まずはDXクライテリアを活用し、自社の現状を把握することから始めてみてほしいと説いています。
ダイエットを成功させようと思ったら、まず体重計に乗ってから対策を立てます。
それと同じように、自分たちの組織は何ができていて、何ができていないのか正しく認識することから始めるべきですと。
スタートアップやベンチャーはクラウドやアジャイル環境に慣れていることが多く、比較的チェックがつきやすいのですが、
大企業は組織の数や規模があるため、管理者ですら現場で何が起こっているか正しくつかめていないことが少なくありません。
現在の状態がつかめると、やりたかったけれどできなかった項目、やろうとすら考えていなかった項目、
難易度が高くて達成に時間がかかりそうな項目などなど、課題認識の流度が可視化されます。
それを踏まえ着手しやすい項目から改善していけば良いと。
DXクライテリアには320もの項目があります。
もし負担が大きいと感じるならば、別途用意された会員診断もありますので、それを試してみると良いでしょう。
会員診断は約10分くらい、30問のチェックリストに答えるだけで、DXクライテリアのテーマごとに偏差値を割り出すことができます。
こうした診断はどうしても抽象的な話題に終始しがちですが、DXクライテリアは具体的なプラクティスについても言及しています。
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もし質問の意図が、もしくは意味がわからなければ、それを認識するだけでも一方先進だと思います。
320問とありますけど、5つの大カテゴリ、テーマがあって、それに対してそれぞれ64問ずつ問いがあるという感じですね。
それぞれが全部チェック項目、リストになっていて、それを大、中、小みたいな3つぐらいに分けて、
最後にそれを数値化して偏差値が出てくるみたいな感じですね。
320問だと多すぎるので、ざっくりとした30問のチェックリストというのもありますので、それをやるだけでも全然いいと思います。
課題を認識できてから、先進的な取り組みを実現できる小規模組織を立ち上げ、いい体験を社内に作ることが重要だとヒロキシは諭します。
改善を重ねていく中で、徐々に難易度が高い項目にも手を伸ばせるようになるでしょう。
センターピンを立て、成功体験を積んだ社員が活動の輪を広げてくれるようになります。
体験したことがないことに対して、人間はどうしても臆病になりがちです。
小さなことを積み重ねていくことでしか、状況を打開する手当てはありません。
全てを撃ち抜く銀の弾丸はないのです。
ラストのセクションは、説明責任は変革を拒む側が果たすべきだと言っています。
テクノロジーもビジネス環境も日進月歩で変化するにも関わらず、
大半の人間は現状を過大評価し、変化を先送りしがちです。
ヒロキシは開発者体験の向上に取り組むことを、
組織にはびこる無意識なバイアスを変えるきっかけにしてほしいというふうにエールを送っております。
変革が知事として進まないレガシーな企業では、
変革を願う人たちに対して、現状維持を望む人たちが説明責任を果たすよう求める傾向があります。
我々はむしろDXクライテリアを使って、
変革を望まない方々が変革を望む人々に対し、説明責任を果たすように変えていきたいのです。
変わらない側に説明責任を求めていきたいようにしたいのです。
なぜDXクライテリアにあるこの項目を満たす必要がないのかだとすると、
どんな手段でリスクヘッジするべきかなど、
DXクライテリアというのを起点として具体的な議論ができるようになれば、
日本に蔓延する先起こり志向というのが改善に向かうのではないでしょうか。
経産省の試算によれば、システムの老朽化による経済的損失は、
2025年以降の5年間で年間12兆円に上ると言われております。
東京オリンピック4回分に上る巨額な損失になると。
今年2023年なので、あともう2年ちょっとぐらいで12兆円に上ると言われている。
これはやばいですね。システム老朽化はもう待ったなしですね。
この巨大な不採用前に2つのDXを推進するか、それとも衰退するか、
そのセット際に立っているのが今の日本になります。
企業活動を円滑に進めるためにも、開発者体験を高め、
デジタルトランスフォーメーションを前に進めていかなければなりません。
というところで本記事は締められておりました。
インタビュー自体はもっと長いかもしれないですけど、今回はちょっと短めな感じでしたね。
以上いかがでしたでしょうか。
後ほどこの記事、改めてTwitterでシェアしますので、皆さんの方で見てみてください。
繰り返しになりますけど、日本CTO協会が出しているDXクライテリアですね。
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これ本当に素晴らしいものなので、ぜひぜひ使ってみてくださいとか、見てみてください。
別にチェックしなくても、各項目とかどういう分け方をして、
CTO協会はどういうところにちゃんと重きを置いて、
ここをポイントとして選択をしたんだっていう、それを見るだけでもかなり良いと思います。
これをやれば、今の日本においてDXを進めるためには、
っていう必要な内容がここにいくか、ともうまとめられてますのでね。
見てみていただければと思います。
せっかくだし、時間が若干余ってはいますので、
このDXクライテリア、策定の目的とビジョンのところのご紹介もして、
今日は終わろうと思います。
私たちのDXの捉え方というところからです。
デジタルトランスフォーメーションという言葉は、
2004年、スウェーデンの大学教授であるエリック・ストルターマンによって発明されました。
彼は、ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させるということとして、
DXを定義しました。
情報と現実がリンクし、デジタル上のオブジェクトが社会的な実態を持ち、
現実と接合していくことで、
社会がより便利に、そして豊かになっていくこととして定義付けました。
この言葉は、具体的なサービスや事業について指しているわけではありません。
これから起こる社会の変化について述べたものです。
それから十数年が経過し、
実際に社会には目まぐるしい変化というのが起きました。
物価の時代、区画実成の時代などと言われながらも、
目まぐるしい環境の変化が起きる中で、
それに合わせて企業も組織もどんどん変わっていく必要に迫られることになりました。
そして、これからもそのような急激な社会変化が続いていくことが予想されています。
成長が当たり前な時代から、
変化こそが当たり前であるという時代に変わっているのです。
そのため、これまで経済、社会、そして自分たちの業態というのがそのままで良いのか、
という問いかけが多くの企業に投げかけられることになりました。
つまり、私たちは10年後、20年後も今のままで生き残ることができるのだろうかという問いになります。
私たちはデジタルトランスフォーメーションという言葉をこの問いかけのことだと捉えています。
デジタルという言葉が使われておりますが、
決して技術者やソフトウェア事業者を対象に定義されたというようなこと柄だとは考えていません。
もし皆さんの企業がこの社会的変化の中で活路を見出せているのであれば、
それはデジタル技術と関係のないところにあっても何も問題はありません。
などに不安を煽るだけのDXであってはいけないというふうに考えています。
続いて、超高速な仮説検証能力の必要性ということですね。
世の中が大きく変わる中で、
個々の事業予測や特定のテクノロジーよりも、
変化に対しての組織的な適応力こそが重要になってきます。
これをダイナミックケイパビリティと言ったりします。
ダイナミックケイパビリティとは、カリフォルニア大学のデイビット・J・ティースによって提唱された戦略経営論のもので、
ものづくり白書2020においては、
環境や状況が激しく変化する中で、
企業がその変化に対応していく事項を変革する能力と説明されています。
ものづくり白書というのは経済産業省が出している、いわゆるホワイトペーパーの一つ。
変化が小さい時には、変化の兆しからあらかじめ起こることを予測し、
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それに対して自分たちが何をすべきかというのを計画し、
それを効率よく遂行することが組織に求められる能力でした。
効率化が価値を持ち、それが競争力に変わりました。
しかし変化が大きい時代になると、あらかじめ予測して何かを計画するのではなく、
変化に合わせて素早く行動するものが競争力を得る時代になりました。
顧客や社会の変化を捉え、それに合わせた仮説を立て、素早く失敗し、
学ぶという仮説検証能力こそが、
効率化や大量生産に代わる新しい時代の企業の競争力の源泉だといえます。
ソフトウェアサービス事業者たちが獲得しようと試行錯誤してきた
皆様のベストプラクティスや文化というのは、
まさにこの高速な仮説検証能力を得るということにフォーカスされてきたものになります。
私たちはその中でも、変化に柔軟なシステムを維持し改善し続けるための能力、
経験に基づいて価値のアウトカムを最大化できるチーム能力、
顧客の深いインサイトを捉え、価値ある仮説を立て、
高速に検証できるデザイン思考能力、
データを正しく集め、分析し、意思決定をし、
新たな人材を獲得、育成、評価し、適切な変化を実現できるコーポレート能力、
この5つの項目に着目をし、それらの能力の発露となる習慣を言語化し共有することで、
デジタルトランスフォーメーションという問いに対する超高速な仮説検証能力という答えの一つを提示しています。
デジタルトランスフォーメーションを掲げるために、戦略はすごく重要です。
一方で優れた戦略を実行するためには、組織としての基礎体力の部分が伴う必要もあります。
小学生がプロ野球選手からホームランを打つのに必要なのは、体を作っていくことであって、
球種を読むことではないはずです。
続いて2つのDXですね。
日本CTO協会ではDXという言葉を2つの意味で捉えています。
1つはこれまで述べてきた企業のデジタル変革を意味するいわゆるデジタルトランスフォーメーションですね。
もう1つはソフトウェア開発者にとって働きやすい環境と高速な開発を実現するための文化、組織、システムが実現されているかということを意味する開発者体験のディベロッパーエクスペリエンスです。
私たちはこの2つのDXは欠かすことのできない車の両輪のようなものだと考えております。
多くの企業にとって開発者体験の良い環境でのシステム開発というのは、
事業のコアコンピュータンス、競合他社に真似できない核となる能力ではありません。
ITは外部に任せきりになることが常で、管理部門が持つコストセンターの一つとして扱う企業も少なくありませんでした。
そうなるとソフトウェア開発におけるノウハウや良い文化、育成評価方法などの文化的な資本を持つことがなかなかできませんでした。
そうすると、いざ事業活動により深くソフトウェアを活用したり、事業形態そのものを変えていこうとしたとしても、
自分たちでソフトウェアをコントロールすることができずに技術的不採となってしまったり、誰も使わないソフトウェアが出来上がってしまったりするんですよ。
組織が持つソフトウェア開発のための文化資本は目に見えないため、
しばしばわかりやすい効率化や費用対効果にのみ着目をし、文化的な競争力をおろそかにしています。
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そのため開発者体験の悪化に気が付かず人材が離れてしまったりとか、システムの改善がどんどん遅くなり、企業変革そのものを阻害してしまうものです。
このような2つのDXを一体として捉え、320個の現代的で具体的な文化資本の発露となる習慣をリストアップしたのが本DXクライテリアですというところでした。
はい、というところでいかがですかね。
なかなか思うところと感じるところはあると思いますけど、
これ一回社内の方でも展開して皆さんの方でやいのやいの議論するのも全然いいのかなと思いますね。
少なくともまず目を向けるところからが本当スタートだと思っていますので、
そのきっかけになればという思いもすごく込められた記事だったなと思いました。
というところで30分も超えましたので、今日の朝活はこれで終了したいと思います。
改めまして今日の参加者は、ゆうたいさんとレノアさんと、そしてもなりさんと、
あと見えてないんですけど、あと弊社のスーさんですね。
ご参加いただきありがとうございました。
今日は全体的に雨が降っていて気温が結構低くなってしまっておりますので、
体調管理も気をつけていただければなと思います。
それでは今日も一日頑張っていきましょう。お疲れ様でした。
