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こんにちは。診断のつかない不調気専門、 キャリアアドバイザーの井上です。
このラジオ、キャリアの質問箱。
診断のつかない不調気にいるあなたへ。
では、病気ではないけれど、心が少し重くて、
これからどう働いていけばいいのか、迷っている方に向けて、
無理なく働いていく、生きていくためのヒントをお届けしています。
今回、取り扱いと、取り扱うご質問というと、
診断書もないのに、職場に理解してもらえるの?というものでございます。
病名や診断書がない不調を、どう職場に伝え、理解を得られるのか。
多くの方が不安に感じるテーマかと思います。
この質問の背景にある相談内容というのをご紹介してみたいと思います。
最近どうにも体調が優れず、仕事で依然のように頑張れなくなってしまいました。
でも病気に行っても、病気とは診断されず、診断書も出ません。
この状態を職場に説明していますが、
上司や同僚にはなかなか本気で理解してもらえず、甘えではとも言われている気がします。
診断書もないのに、どうすれば会社に今の不調を分かってもらえるのでしょうか。
というものですね。
診断がついていない。
かつ、給食という選択肢も現時点ではないという状況で、
今のこの状態をどう職場に理解してもらえるかという、
ちょっと難しい局面というか、状態にいらっしゃる方の相談を想定しています。
先ほどのご質問、診断書もないのに職場に理解してもらえるのというものになっているということですね。
では、私からの回答というところでお伝えしていきたいと思います。
まずポイントとなることですが、
診断書がなくても職場の理解を得ることは可能ではありますが、
簡単ではないというふうには思っています。
そのためのポイントとしては、
客観的な情報や具体的な説明を工夫して伝えること、
必要に応じては第三者の力を借りること。
この2点に尽きると。
理解してもらえるのというのは、質問に対しては簡単ではないのですが可能ではある。
これを実現するためには先ほどお伝えした2点。
客観的な情報、具体的な説明、
プラス、第三者の力を借りるということですね。
これが大事なのではないかと考えています。
理由をお伝えします。
法律上短期の病気に診断書は必ずしも必要とはされていません。
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ただ、会社側は客観的な情報がないと状況を判断しにくく、
把握しにくく、対応策も立てづらいというのが現実にはあります。
特にメンタルや慢性的な不調は目に見えないため、
経験のないような女子の方には気の持ちようではないかなと誤解されがちというのがよく見られるケースでございます。
根性が足りないだけとか、こういうふうに思われてしまう背景というのには、
会社側に知識や理解が不足している可能性があります。
診断書などの証拠がない状態では、
本人の訴えだけでは説得力に欠けると感じる職場も多いのではないかなと思っています。
ちょっとイメージを沸かしていただくために、一つの事例をご案内したいと思いますが、
実際多くの企業では、就業規則で長期欠勤時に診断書の提出というのを求めるケースがあります。
それは、社員の健康状態を正しく把握して、必要な配慮や人事判断をするためです。
診断書は法的義務ではないというふうにお伝えしましたが、
何度も繰り返しになってしまいますが、会社としては客観的資料が欲しいというのは、実はこんなことにも見られています。
一方で、中小企業などのメンタルヘルスへの理解が進みにくい例も珍しくないのです。
精神力の問題と会社で社員が適切な配慮を得られないということもあるように見受けています。
こうした場合でも、産業医や主治医の方に症状を説明して、簡単な処券を書いてもらう。
診断書ではないのですが、処券を書いてもらったりとか、
第三者、例えば人事の方、外部の相談機関から職場に働きかけてもらう方法というのは実際にありますので、こういったことが効果的になります。
例えばリワークで聴いたことありますかね、職場支援、職場復帰支援のことを指すのですが、
このスタッフが間に入って説明をしていただくということで、
企業側も客観的な意見として受け止めやすくなるということは実際にあるようです。
少し具体的なものとして、最初冒頭お伝えしたポイントの部分ですね、お話をしてみました。
なのでということで、大事な要点を再度お話ししますが、
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診断書がなくても、伝え方次第で職場に不調を理解してもらう余地というのはあります。
これはただ、もちろん職場で難易度の高さ、低さのまちまちはあるかなとは思いますが、余地はあるということですね。
事実に基づいた説明や第三者の証言を活用するということが特策です。
サボりではなく健康上の問題ですと、そういうことを具体的に示していくことがまとれる。
その上で上司と一緒に働き方の調整策を検討できれば理想的ですねということになりますね。
会社側も客観的情報が得られれば、安全入る義務の観点から対応を考えやすくなるというのは実際にございますということでした。
では実際にですね、こんなケースにいる方がどのようなことをすればいいのかという具体的な工夫をちょっと塊に分けてお話していきたいと思います。
まず一つ目ですね、できるだけ具体的に自分の症状や困りごとをまず言語化することがなんとなく調子が悪いではなくて、
朝は倦怠症が強くて起き上がれない。寄って通勤で極度に疲れてしまう。PC画面を見ると頭痛が毎回してしまう。業務効率が著しく落ちている。
など、仕事に支障が出ているというものがより望ましいですね。
というか、支障が出ているからお悩みになっていると思うのですが、仕事に支障が出ている具体的な事象を伝えることがポイントになります。
数字や頻度を用いると説得力が増します。
例えば、週に3日は夜眠れません。翌日朝が頭がぼーっとしています。
ちょっとまた違う切り口で言うと、可能であれば会社の産業医や職宅医に相談をしてみてくださいというのがもう一つのアドバイスになります。
産業医は社員の健康管理の専門家の方だと思います。
診断書という正式なものでなくても、
誰々さんは現在こういう不調があり、業務経験が必要です。といった意見書を書くことはできるはずなんですね。
そういう意見書を書いてもらえば、上司の方も軽視することはできなくなってくると思います。
また人事部門に産業医面談を申し出てみるというのも手になります。
産業医から上司宛に所見を伝達してもらえれば、客観性が担保されるからですね。
これはもう一つという感じでした。
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さらに外部の専門機関に頼ることも選択肢にはなります。
例えば地域の労働局とか産業保険総合支援センターにはメンタル不調の相談窓口があるはずです。
先ほどお伝えしましたリバーク支援施設というものもあるんですけれども、
ここでは企業への説明方法についてアドバイスをもらえたりもします。
場合によっては第三者に同行してもらって、
上司と第三者面談を行うということも場合によっては有効になりますね。
こういった方々は伝えるプロなんですよね。
なのであなたのお悩みを聞いた時にどう伝えたらいいかということは、
おそらく具体的に考えられる方です。
そういった方の力を借りていくというのはとても有効かなと。
日頃から主人に経過を相談しているという方でありましたらですけれども、
就労に支障がある状態であることを、
医療的検知からやっぱり記録してもらうというのが大事になりますね。
今回診断名がつかなかったというケースでお話をしてきたんですけれども、
例えば通院を続けて症状を伝えておけば、
いざという時に後追いで診断書を書いてもらえるという可能性もあります。
これはちょっと絶対とは言えませんが、
お医者様のお考え次第ということになるかと思います。
例えばその診断書に就業上の配慮が必要ですと明記してもらえば、
会社も真剣に対応せざるを得ないということになるでしょう。
法律的には診断書の提出義務、もちろん先ほど原則ないというふうにお伝えしましたけれども、
現実問題として診断書があった方が、
休職や時短勤務、そういう措置を受けられやすいということもありますので、
今のように日頃に経過を相談していれば、
ちょっと最終手段というか、
この場合は休職という判断をした方がいいねというふうに対応してもらえることもあるかもしれないので、
そういったことからも日頃お医者様に通われている方は、
やはりその方にもしっかりと状況を説明する。
何で困っているかをお伝えするというのは良いのかなと思います。
ちょっと長くなってますけれども、
基本的に上司の方、お話をするときに、
お自身がお伝えする際のポイントというのは、
どちらかというと、
攻める口調というか、訴える口調というのは、
協力を求める姿勢という方が望ましいというふうにも言われています。
例えば、理解してもらえないです。
なんで理解してもらえないんですかというような感情があるかと思うんですね。
ただ、そういうことを伝えてしまう場合に、
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ちょっと上司も方も受け取りづらいとなるかもしれないですので、
ご迷惑をお受けして心苦しいというところもありますけれども、
実際こんな状況で困っている。
なので業務でこんな配慮していただけると助かります。
という提案型ですね。
こういうお伝えができるようなメンタル状況のときで、
無理せずに構いません。
具体策の提案型の話し方という方が、
上司の方は受け取りやすいと言われています。
具体的なお願いがあれば、
上司も対応を検討しやすくなるという感じですね。
この場合でも、
気合で乗り切っていきましょう、頑張りましょうと言われてしまう場合、
実際これは無理だから今回ご質問されていると思いますので、
やっぱりこれを推してさらに無理に説得するということは、
エネルギーも尽きてしまいますし、
さらに難しくなってしまうのかなと思うので、
こういった場合は一旦無理に説得しすぎないということも大切ですね。
そういう場合は残念ながらすぐには理解が得られない職場、環境、
その人の状況というのがあるはずなんですね。
なので一旦そこはストップしましょう。
その場合は先ほどお伝えしました、
一旦は主事位の方、
もし通われている方はその方と相談して、
給食を検討する。
やむを得ないというところですね。
検討するというのも一つの選択肢になってくるかもしれませんね。
あなたが倒れてしまっては元も子もありませんので、
そういったことをまず相談しながら検討を進めてみましょうということになるかと思います。
先ほどの繰り返しになりますけど、
実際診断されていないんですよね。
なので診断書なしで給食ってできますかと不安になることもいらっしゃるかと思うんですけども、
法律上は会社に診断書提出の義務は実はないんですね。
本人の申告だけでも有給休暇や病欠というのを取得が可能になっています。
有給を使って数日休む。
その間に診療のない方を再度指針して診断書を書いてもらうというような、
例えばそんな手もありますので、
やはりこれは専門の方にご相談をいただくということが一つ特策かなと思います。
ご自身の中でずっと考えてしまうということは不要かなと思いますので、
ご無理なさらないでください。
最後ちょっとまとめていきたいと思います。
診断書がなく不調を理解してもらうのは確かにハードルが高いですよね。
今回のご質問を持っていますと、
診断書もないのに職場に理解してもらえるの?ということに対しては可能なのですが、
結構ハードルがありますし、
相手側の理解にもよるなというところはやっぱりありますよね。
しかしあなたの不調というのは決して甘えではないんですね。
一貫して今でもお伝えしていますが、
劣機としたコンディションの問題であります。
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焦り気持ちが出ている場合には何とかしようと思っている。
ご自身の中の前向きな気持ちから焦りが出ているので、
それも責めることはないんですね。
客観的な情報や周囲のサポートをこういう時こそ活用していきましょう。
一つ一つ政治に伝えていけば、
少しでも少しずつ職場の見方は変わっていくということはあるかと思います。
気負いすぎず、諦めずに続けるということがいいかなと思います。
あなたが即役に働けるようになることは、
会社にとっても本来のメリットであるのは間違いないので、
そこを見続けながら動いていくということを一つ考えてみてください。
無理せず自分のペースで働き続けるための道を一緒に模索していくと思っていますので、
ぜひ頑張っていくということで、
今回の内容はここまでにさせていただきます。
見ていただければ嬉しいです。ありがとうございました。