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★関連記事★ 【注目ニュース】①純利益が前年同期比約9倍!?エヌビディアが異例の超好決算②アップル社音楽配信で制裁金800億円、新商品VisionProも雲行き怪しい
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インベストメントブリッジがお届けする、いろはにマネーのながら学習。
みなさん、こんにちは。インターン生の下村です。
本日は、投資初心者向け注目ニュースについてお伝えします。
毎週月曜日に更新する投資初心者向け注目ニュースでは、
いろはにマネー会員様に向けて、先週の振り返りや今週の注目トピックを分かりやすくお伝えします。
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今週のトピックは2つです。
1つ目が、純利益が前年同期費約9倍、エヌビディアが異例の超好決算。
2つ目が、アップル社音楽配信で制裁金800億円、新商品VisionProも雲行き怪しい、の2つです。
まず初めに、純利益が前年同期費約9倍、エヌビディアが異例の超好決算についてです。
アメリカで急成長中の大手半導体メーカーとして知られるエヌビディアが、
日本時間22日早朝に2023年11月から2024年1月期の決算を発表しました。
決算内容を抜粋してご紹介します。
まず、売上高は、前年同期費約3.7倍の約221億ドル、約3兆3,150億円でした。
続いて、純利益は、前年同期費約8.7倍の約123億ドル、約1兆8,450億円でした。
そして、EPS、人株利益は5.6ドルまで上昇しています。
1年でここまで成長するのは異例中の異例です。
前年同期費で売上高が3.7倍、純利益が8.7倍という超好決算は、
市場予想の売上高204億ドル、純利益105億ドルを大きく上回る結果となりました。
好決算の主な要因としては、AIによる処理を高速化させるハードウェア、
AIアクセラレーターの需要増加や、AI開発向け画像処理半導体、
GPUの売上が前年同期費で約4倍になったことが挙げられます。
決算発表前の株価推移を見てみると、
決算発表の2日前の20日から一気に株価が下がっています。
決算発表前の市場では、AIブームに生じた加熱感を警戒し、
決算前に利益を確定させる動きが多く見られました。
その影響で、740ドル付近で安定していた株価が、
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最終的に670ドル台まで下落したと考えられています。
一方、決算発表後の株価は調子を取り戻し、
20日に急落した株価は、時間外取引で730ドル台まで回復しています。
NVIDIAの株価急倒が決算により正当化され、
今後も強い伸びが予想されます。
NVIDIAの高決算を受けて、
他の半導体関連も再度評価が見直される可能性があります。
東京エレクトロンなどを筆頭に、
日本の半導体関連企業も大きな影響を受けるでしょう。
実際、22日は日本株も大きく値上がりして、
日経平均が史上最高値を更新、
前日費2.2%高の39,098.68円となりました。
そして、27日には3日連続で最高値を更新し、
終わり値は39,239円となりました。
AIブームによる半導体関連株やハイテク株の伸びは、
しばらく続くとの見方が強いです。
ブームにうまく乗って投資を始めるには、
今が最適かもしれませんね。
続いて、Apple社音楽配信で制裁金800億円、
新商品ビジョンプロモ雲行あやしいについてです。
2024年に入ってから、
自家総額でマイクロソフトに王座を譲ったAppleですが、
さらなる追い打ちが2月に入ってからも続きます。
EUは2月19日、EU競争法に違反したとして、
Appleに対し5億ユーロ、
約809億円の制裁金を課すとの予定を発表しました。
違反の内容は、音楽配信サービスSpotifyを
アップストア上で不当に扱ったことに起因するとのことです。
音楽配信大手Spotifyが試みていた
アップストア外で安価な音楽配信サービスに
切り替える試みを妨害していたことが明らかになりました。
これには、アップストアのユーザー離れ防止や
同社音楽配信サービスである
Apple Music優遇などの目的があったと考えられています。
EUはこれに対して、
Appleがアプリ市場における支配的立場を不当に利用したと判断、
EU競争法に基づいて、
Appleへ5億ユーロ、約809億円の制裁金を課すとの予定を発表しました。
Appleにとってはかなりの痛手となります。
制裁金だけでなく、
2月2日にアメリカで発売が開始された
Vision Proの売れ行きが難航していることも
新しく問題として浮上しています。
発表からすでに2週間以上が経過していますが、
SNS上ではVision Proを返品したとの声が相次いでいます。
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長時間利用による頭痛や画面酔い、
重量などが問題視され、
3,500ドルに見合わないクオリティだと判断されている模様です。
2024年に入ってから悪いニュースが目立つApple。
株価も下落トレンドを示しています。
Apple愛好家で知られるウォーレンバフェット氏率いる
バークシャー・ハサウェイが
Apple株を1,000万株売却したとの報道を受け、
2月15日から株価の下落がさらに加速しました。
現在、かなり厳しい局面に立たされているAppleですが、
果たして打開の一手はあるのでしょうか。
Apple株は新ニーサで大人気の
eマクシススリムシリーズのS&P500や
オルカンにも組み込まれているので、
今後も積極的にウォッチしていきたいですね。
本日の記事の内容は以上になります。
続いて、用語紹介に移ります。
本日紹介する用語は、ハイテク株です。
ハイテク株とは、高度で最先端の技術を持つ
電子機器や精密機械の製造企業、
IT・通信関連企業などの株式のことです。
日本のハイテク株には、
たびたび初心者向けニュースでも紹介している
東京エレクトロンのほか、
ソニーやキーエンス、パナックなどが挙げられます。
また、アメリカのハイテク株に
マグニフィセントセブン、
壮大な7銘柄とも呼ばれるものがあります。
ガーファムにテスラとエヌビディアの2銘柄を加えた
7銘柄の総称だそうです。
期待が高まるハイテク株の今後の動向に注目ですね。
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