ワールドカップとIOCの報奨金発表
この時間は、日替わりコメンテーターが独自の切り口で、多様な視点を提案するCatch Up。 水曜日は、スポーツ文化評論家、玉木正之さんです。 玉木さん、おはようございます。
はい、おはようございます。残念でしたね。 いやー、もっと先にね、見たかったですね。
ほんと長い一時でしたけれども、まあでも日本も強くなりましたけれども、次の優勝、ほんと狙いたいなと思うけれども、残念だったのはやっぱりね、ミトマン・ミナンビン・ノックボ・エンドを出てほしかったな。
怪我人多すぎですよね。 残念でしたね。
全員が出ていければ、なんか相手できた、ではないかというような気もします。 まあ仕方ないんで、次に頑張ってもらいましょう。
IOCの報奨金制度導入とその背景
このワールドカップ期間中にものすごいことがね、IOCから発表されまして、国際オリンピック委員会。 6月24日に臨時総会があったんですけれども、IOCのコベントリー会長が、ミラノコルチナ冬季オリンピックから先ですね、出場者全員に1万ドルを与えるということを発表したんですね。
え?ってことは、日本円で言うと160万ぐらいってことですよね。
まあそうですね。 出場者全員に、ミラノコルチナの場合は2900人でしたから、出場選手が。だいたい48億円ぐらいなんですね。
IOCの売り上げというか、総収入から比べると、へでもないような数字と。数兆円あると言われてるんですね。あまり発表はされてないですけれど。
FIFAがワールドカップの時に発表しましたけれども、北中米大会、現在の北中米大会で7兆円ですから、多分そんなに多くはないでしょうけれども、3、4兆円はあるんじゃないかと思うと、48億円ぐらいはいたくもないということになるんですね。
ロサンゼルス大会では、1万1000人ぐらいが選手として出場しますから、それでも180億円なんですよね。
ということは、数兆円ある収入から比べると、それほど差ほどでもないという言い方にできるんですけれども、これ何でしょうかね。
報奨金導入の意図と選手への影響
何でこんなことをやろうと思ったんですかね。
今さらマチュアリズムとかっていう勇気は全然ないですし、けれどもIOCがお金を出すんですよね。
コベントリ会長は全てのオリンピアンを直接サポートしたいというふうに言ってるんですね。
これは確かにね、例えば亡命選手とか無国籍選手ですね。
そういう選手にとっては、これは非常にありがたいことでしょうね、多分。
そうですね、環境によって全然違いますよね、その価値というかね。
それにコベントリ会長が言っているのは、選手も非常に苦労している、金銭的に苦労している人が多いと、それを支えたいと言ってるんですけれども、
一部の批判としては、ちょっと儲けすぎているIOCが選手に出すんだろうと。
最初、非難される前に出すのかなという声もあるんですね。
ただ、選手委員長のガソルさんという人は、賞金でもなければ出場料でもないと。
そしたら何なのかというと、選手の努力に対してそれを称えるためのものだと。
選手の努力を称えるためのお金であると言うんですね。
ミラノコルティナに出られた日本の選手なんかに100万円くらいもらえるならば、それは嬉しいことに違いないんでしょうしね。
報奨金制度とオリンピック憲章の改定
ただ、報酬金って、それぞれの国からとか、あるいはスポンサーからとかね、そういうのはよくありますけど。
ありますけども。
IOC側からというのはね。
ただ、これね、例えば出場を、国としての出場を拒否されているロシアの選手とかベラルーシの選手。
それが個人として出るという時には非常にありがたいですよね。
要するに国の支援がないと。
そうですから、オリンピックとしては、国の出場ではなく個人の出場であると昔から言っているわけで。
その個人を助けるんだと言う言い方は、これはある意味では正しい方向かなと言う言い方もできるんですね。
なるほどね。
これだけのお金が儲かる、儲かるという言い方がまたいいのかどうかわかりませんけれども。
IOCに入るようになった昨今、これこれを使うというのも決して悪くはないだろうという声もありますね。
この臨時総会で、同時に五輪検証の改定というのも行われてまして。
政府の圧力に屈せず、選手たちは中立を保つということも改めて検証に書き入れられたんですね。
ということは要するに、政府と関係なくオリンピックというものは個人で出るもんだと。
だから個人にお金をあげるんだというのはある意味理屈通っているんですね。
報奨金制度がもたらす新たな課題
ところがここで金銭の支払いというものが生じると、そこで労使関係というのも出てくるんですね。
要するに選手は労働者であって、それを使用しているIOCがお金を出すと。
だったら選手たちがストライキをやったりとか、ストライキやる権利であるとか、団結権であるとかも認められるべきであると。
国際労働者権利団体というのもあるんですね。
これ確かにフィファで、サッカーの場合でしたら国際プロサッカー労働組合がありますからね。
そこでフィファと交渉をして取り分をたくさんもらうということもあるわけなんですね。
さあどうしたらいいのか、これは非常に難しい問題で。
報奨金制度の今後とオリンピックの変容
ただIOCがそれを決定した以上、オリンピックを目指す選手たちはIOCの株組織の一つである日本オリンピック委員会の中に所属して、そこを通じてお金をもらうことになるんですね。
だからまあ、これどうですか、いいと思われますか、悪いと思われますか、どうですか。
なんというか、その報酬金もなんですけど、出る側の気持ちとしてそっちも目的の一つにならないかなと思ってですね。
そうですね。
もらえるからみたいな。
ただ出場を目指して出場がかなったときに、それに対して努力に対してもらえるお金だと。
そしてそれに対して練習するのにもお金かかりますからね。
そこで頑張ったに対して国ではなくIOCから直接もらえるというのならば一応理屈は通るのかなと。
ただオリンピックも様変わりしてきましたですよね。
大きく様変わりして、IOCからお金もらった人たちがみんな入場行進をして、この人たちはIOCからお金もらって出てるのかというので、
ロサンゼルス大会なんかで、そこでトランプ大統領がオリンピックを平和のために始めますなんて言ったら、本当かいなこれはというふうになると思うんですね。
一体これからどのようなオリンピックになっていくのかというのはますます変化していきそうなので、ちょっと注目してみたいと思いますね。
そうですね。
エンディング
玉木さんありがとうございました。
どうも失礼しました。
この時間はスポーツ文化評論家玉木正幸さんでした。
