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こちらは、島根県出雲市にある小さな牧場から配信しています。
スーパーやコンビニ、皆さんがいつでもどこでも買うことができる牛乳。
普段飲んでいる牛乳の魅力や、楽能の魅力を楽能家がお話しする構想となっております。
牧場の日常や、牛の鳴き声を聞きながら、お手元に牛乳、ホットミルクを準備して聞いていただくと、
より美味しい牛乳を味わうことができると思います。
牛乳飲む?牧場配信始まりです。
牛乳で乾杯!
はい、おはようございます。
今日が4月の15日の土曜日でございます。
今日の天気は雨が降っております。
全国的に天気が悪い週末になっているような感じですけれども、
現在、牛舎の気温が13℃、一気に昨日と比べたら気温が下がっていまして、
甲牛の牛舎、今配信しているんですけど、甲牛の方が調子を崩さないかなと心配でございますけれども、
今のところは元気に甲牛育てていないこともないような感じですけれどもね。
今日のお仕事はですね、3月末まで研修生さんがアルバイトの方に来てくださっているので、
朝から一緒に仕事をして、あっという間にエサやりまですべて終わらせてもらって、
今、僕の配信している裏の方で出ますね、研修生さんが、
しっぽの毛刈り、夏に向けてですね、牛のうんちが、朝からすいませんね、水をたくさん飲むので、
牛のうんちが緩くなって、しっぽにいっぱいついて汚れてしまうので、
夏に熱くなる前にですね、牛の毛刈りをしてもらっております。
助かりますね、助かります。
令和5年度の研修生、4月からね、研修生受入れ募集中でございますので、
皆さんの周りにですね、楽に興味がある方とかですね、
これからちょっと仕事を、今の仕事をちょっと変えて、農業に興味があるなという方がおられましたら、
ぜひホームページの方からお問い合わせ、SNSでもDM送っていただけたらなと思います。
今日も30分、20分から30分くらいの放送をしていこうかなと思いますので、
最後まで聞いていただけたらと思います。よろしくお願いします。
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ではでは、牛乳で乾杯していこうかなと思います。
落農情勢本当に厳しくてですね、全国的に廃業農家さん同じように減っておりますけれども、
今ね、静岡県の方で全郷BWというですね、ブラック&ホワイトショーと言ってね、
牛の品評会みたいなのが行われてるんですけど、
本当に全国からたくさんの落農家が集まって、いやーみんな元気だなと思いながら、
僕も共振会で頑張っていきたいなと思いながら、
これもSNSでTwitterの方、アカウントがね、専用Twitterの方がありますので、
そちらちょっと見てもらうといろんな写真とか見えたりするのかなと思います。
また共有しておきますのでね、ぜひ興味がある方は、
こんな牛って綺麗なんだっていうのを見てもらえたら嬉しいかなと思います。
では牛乳で乾杯していきます。乾杯!いただきます。
いやー美味しい!ありがとうございます。
ではでは、今日もね、気になる記事紹介していこうかなと思います。
令和5年度に入ってですね、やっぱり今までの農業では、
人手不足とかですね、担い手不足とかいろいろある中で、
スマート農業、IoTとかね、日本でも進んでいるのかなと思いまして、
それの記事をね、ちょこちょこ紹介していこうかなと思います。
日経エクスタッチかな、の引用記事になります。
農水省が4月中にも中央省庁発でチャットGPT、今世の中でね、ものすごい話題になっております。
このチャットGPTの利用、先陣規定を行うという、実際の業務で使うわけということで、
日経クロステックの引用記事になります。
農林水産省がアメリカのオープンAIの対話型AI、チャットGPTを一部業務で利用する方針を固めたことが、
日経クロステックの取材で明らかになったと。
まず、農省が運用する電子申請システムの利用マニュアル改定などに活用する計画だ。
早ければ2023年4月中にも始めるということで、
中央省庁でチャットGPTを業務で利用するのは初とみられると。
農水省ではチャットGPTの有効活用に向け、他にもユースケース作りや適切な利用方法の検討を進めると。
オープンAIサービスを利用する見込みで、農水省が最初にチャットGPTの利用を進めるのは、
農林水産省共通申請サービス、e-MAFの利用者向けのマニュアル改定作業であると。
e-MAFは、同省のほぼすべての行政手続き約5000件をオンラインで受け入れたり処理したりする利用マニュアルの改定などに際し、
文書を作成や適切に修正するといった作業をチャットGPTに使うと。
政府の情報システムにおけるクラウドサービスのセキュリティ評価の指針などに準じて利用し、
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e-MAFの利用マニュアル自体は公開情報のため、チャットGPTに入力しても問題ないと判断したと。
マニュアル改定業務は、e-MAFの保守運用を行う受託事業者が行っており、現在、事業者とチャットGPT利用に向けた協議を進めている。
ただ、交換庁や受託事業者がこれまで契約実績のない海外の振興企業と直接契約することは一般にはハードルが高いとみられる。
そこで、これまで実績のあるアメリカのマイクロソフトのクラウドサービスアズレの関連サービスであるアズレオープンAIサービスの受託事業者が契約しているチャットGPTを利用する見込みだと。
マイクロソフトは、2023年3月、アズレオープンAIサービスでチャットGPTの提供を始めたと。
農水省は関係者との調整が整い次第、早ければ4月中にも利用を始めるとみられるという記事になります。
農水省は意外とYouTubeのほうとかデジタル化を進める長きは若い社員の方が特によく頑張っているのかなと思いながら、
こういう感じでチャットGPTが農水省の電子申請に活用されるということで、いち早く農水省がやっているというような記事になります。
イーマフというアプリ、僕も農水省から出たということで、専用アプリが農業者向けのアプリみたいなのがあるんですけど、めちゃめちゃ使いにくい。
農業関係のニュースとかのサイトをまとめたりとか、農業情報とか補助金でこういうものがありますよみたいなのをやられるんですけど、めちゃめちゃ使いにくくて。
こういうのがチャットGPTを使ってもらって活用されてもっと良くなればいいのかなと思いながら、数ある若手の農業者が使ってみようと思ってもそれでも使いにくいというアプリになっているので、こういうところを直してもらって。
電子犠牲とかを受けて、本当に申請で補助金が入ってくるまでの時間も長いので、こういうのが短縮されるともっと農業者がやりやすくなるのかなと思うところですけど、ぜひぜひ頑張ってもらいたいなと思います。
頑張っているんですよ、農業、農水省も頑張っているんです。所得消費者の皆さんにこれも知ってもらいたくてお話ししました。
続いて、日本農業新聞の記事になります。
営農や暮らし、ICTで便利に、直売所が利用、資材注文、スマホで管理、全農がスマートシティ構築という記事になります。
スマートアグリコミュニティのイメージという絵もついてますので、こちらの記事を見てもらいたいなと思います。
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JA全農は31日、JAグループが手掛ける営農生活事業の情報を情報通信技術ICTでつなぐJAグループ版のスマートシティ構築を2023年度から始めると発表した。
利用者がスマートフォンで農業資材の注文や営農管理、暮らしに関わる情報を一括で管理できるようにする。
将来的には見守りサービスやオンライン診療なども構想し、農村を総合的に支える仕組みを目指す。
スマートアグリコミュニティと題し、農村地域の利便性向上を目指す。
多様な事業を手掛け、全国ネットワークがあるJAグループの強みを生かす。
農産物直売所やAコープ、ガソリンスタンドなど、組合員が地域住民が利用するサービスの情報を一体的に管理できるスマホアプリを開発し、
事業利用でたまるポイント制度なども作る方針だと。
スマホで営農管理システムZGISのデータ確認や生産資材の注文などができる仕組みも検討する。
脱炭素化も重視し、太陽光発電と蓄電池の設置を進め、
昼夜で電力需要が異なるJA施設と組合員の家の間で電力を融通し合う仕組みを試すということで。
システム開発などで野村総合研究所や伊東中小寺と協力し、
まず生活関連事業から手掛け、12月にもモデル地区の群馬県で実証試験を始める。
他県への展開は25年度以降を見込み、段階的に営農事業・行政との連携に実証範囲を広げる。
将来的に自動車を登録簡易で共同利用するカーシェアリングや高齢者見守りサービス、
ドローンによる配達、オンラインを使った診療なども想定する。
全農は営農事業を加えた総合的なサービスの提供で地域を元気にする発展的なコースを進めていきたいとするという記事になっております。
これめちゃくちゃJAの今までの取り組みをICTで活用するというものすごい本当に発想としてはとめちゃめちゃ面白い発想ですけど、
これがその農村部とか過疎地域若手がいない地域どれだけ発揮できるのかというのを見守るのですけど、
考え方というか構想としてはめちゃめちゃ面白いなと思ったのでちょっと紹介させてもらいました。
今過疎地域のインフラを担っているんですよJAって。
農業者からいただいた鉄通料とかを過疎地域のスーパーマーケットやガソリンスタンドですね。
こういうところも担っているところがあるのでインフラがなくなっちゃうんですよ過疎地域の。
農村地域って中山間地域って農家の方が多いので、
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そういう農家の方が農業はしたいんだけど生活ができないから農業を辞めるみたいな流れができているところをJAがこういうICTで活用して解決していくっていうのはすごい面白い試みなので、
ぜひこれも注目してもらって一般の方とかね都市部の方も使えるような感じにして幅広いでも幅広くするとこうなんか使いにくくなっちゃう。
ここらへんのジレンマ難しいのかなと思いますけど群馬県でね関東の方で実証事件がされるということなんでちょっと前向きに考えられるのかなと思って面白い試みかなと思いまして紹介させてもらいました。
続いてJA.com農業共同組合新聞の引用の記事になります。
独自のスマホアプリが開発、今年の秋より実証JA全農ということで、
JA全農は組合員のサービス利用促進のためスマートフォンに搭載することを想定した独自のポータルアプリの開発に着手している。
アプリを使った朝どれ野菜のお知らせ、みきり商品のお知らせ、回覧版、紙書箱サービスなどとともに生活環境面での利用を試験的に始めるJAグループ版のスマートシティであるスマートアグリコミュニティ構想の中の一環でキャッシュレス決済ポイント利用もできるようになるということで、
これも先ほどのとちょっと同じような感じですけどちょっと聞いてもらいたいと思います。
スマートシティは行政が主体となって情報通信技術ICTや人工知能を使い、交通や金融、医療、防災などに関する住民サービスを構築していく取り組みだが、
JA全農は人口減少、高齢化を踏まえ農業生産基盤である地域と暮らしと営農を支援するため、JAグループが保有する経営資材や情報を活用してJAグループ版のスマートシティができないかと考えた。
独自アプリはその中核を成すもので、まずは地域の農が生活者の暮らしを向上させるような機能を取り込み、朝どれ野菜のお知らせ、ネットスーパー、Aコープのアプリ、JA電気アプリ、ランドリー予約アプリなどなど、当面は15の機能のうち数サービスをポータルアプリにしていくということで、
今年の12月までトライアル展開はのシステム開発として、12月から数百人の規模の実証を始めて、JA全農子会社直営の給油所、ガソリンスタンドや農畜産物直売所が併設されたスーパー、JAファーマーズが一定程度整備されていること、都市部と農村部が混在していることから、実証は群馬県南部の前橋、高崎市周辺で行われると。
スマートアグリコミュニティ構想は壮大なもので、生活環境の改善に留まらない。
再生エネルギー施設などを利用して、地域内エネルギー循環の仕組み構築による脱炭素社会の実現、農家の営農情報、生産資材の購買情報、欠産情報の有機的結合により、効率的な事業拠点の再配置、営農指導の向上、
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人口減少地域での自動運転機能付きEV、ドローン、ロボットなどの活用、医療機関と連携したり、見守りサービスなどを農業、ライフライン支援や行政との連携も構想に入っていると。
JA全能総合エネルギー部では、まずは生活関連分野実証を進め、組合の利用の仕方を分析したいと話しているということで、
先ほどの記事にまた中身、これがJAの方から出ている記事なので、また見てもらえたら嬉しいかなと思います。
こんな感じでどんどんどんどん進んでいるということで、ぜひ消費者の皆さんとか若い方、これ本当にJAが出すアプリ全部使いにくいんですよ。
ネットファンクとかも使わせてもらって、ネット通帳とか使わせてもらったりするんですけど、外部に頼んで委託している部分があって、ガラパコス化しているところがあったりするので、使いにくいんです。
とにかくどれもね、こういうところがちょっと変わってもらえたら嬉しいかなと思ったりするところですけども、ぜひぜひ皆さん、ちょっと興味がある方は注目してもらいたいなと思います。
その一環の中でですね、またこれも日本農業新聞からの記事になります。電気ですよね。電気の問題。営農をするにしても農業をするにしても電気が問題なんです、本当に。
この中でですね、太陽光パネルを設置していくみたいな、農地に設置していくみたいな流れも出ていますけども、これちょっと問題が起こっておりまして、
4月10日の記事ですね。
営農型発電、厳格化、地域で話し合う契機にと、農地に太陽光パネルを設置し、農業生産と発電を同時に行う営農型太陽光発電、パネルの下での不適切な営農事例の発覚が相次ぐ中、農水省は制度運用を厳格化する方向だ。
地域で農業振興と再生可能エネルギー普及の両立について話し合う契機としたいと。
農水省農村振興局の調べでは、営農型発電の一時転用の許可実績は、2013年度は全国で17.6ヘクタールに過ぎなかったが、20年度には累計で872.7ヘクタールにまで拡大した。
最大の要因は、電力会社が再エネ電気を一定覚悟で一定期間買取、固定価格買取FIT制度の導入で、太陽光発電の買取単価は現在1kWあたり10円程度にまで起落しているが、当初はその4倍の同40円程度に設定された。
加えて農水省が農地転用許可制度の取扱いを明確化し、担い手が営農する場合や広範農地を活用する場合には、一時転用期間を3年以内から10年以内に延長するなど後押ししてきた。
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しかし近年は不適切な営農事例が目につくようになってきた。
20年度末では全体の18%で国が定める収穫基準を満たしていなかった。
こうした状況で農地転用許可制度の運用の厳格化は避けられないと言えるだろう。
だが、脱炭素化に向けた再エネ普及のためには太陽光発電のさらなる拡大は欠かせない。
社会の環境意識の高まりを受けて、現行のFIT価格を大幅に上回る購入契約も各地で成立してきている。
制度運用の厳格化が不適切な営農事例の抑止につながる一方で、適切な営農型発電を続ける関係者らに追い風になるような配慮を求めたい。
その上で、農業振興と再エネ普及の両立については、農業関係者はもちろんそれぞれの分野で専門家の知見を交えながら地域への話し合い、
営農型発電も有力な選択肢と位置づけていく金を高めてほしい。
環境政策に詳しい東京工業大学環境の社会工学院の西木沢淳教授らが、
昨年度に行った住民アンケートでは、営農型発電実施の導入に当たり、地域住民から趣旨を募ったり、災害時に電力を開放したり、
対話を重ねた施設では、地域の誇りとして認知され歓迎される傾向が浮き彫りになったという。
JA全農が今年度から、通信技術ICTを活用した新しい地域自作り支援サービスとして成り物入り進めるスマートアグリコミュニティ構想でも、
太陽光発電は蓄電池の設置と合わせて重要な位置づけとなる災害の資源の一つとして、せっかく芽吹いた営農型発電の可能性を消してはならないという記事になっております。
今まで制度が押し進めるように、どんどん普及させるように動いてきましたけど、それがちょっと問題が出てきて、またルールが変わってきたということで、
僕も電力の自由化みたいなことが出た時に、ソーラーパネルの営業の方が来て、「うちの屋根につけていきませんか?」みたいなので、牛舎の屋根につけると、夏場の牛の暑さ対策ですね。
こちらの方でソーラーパネルをつけると、太陽光が反射されて牛舎の温度が下がるみたいな効果もあったりして、検討はしましたが、その時は設置費用とか焼却費用とか全部考えたりして、ちょっと割に合わない。
あと、ソーラーパネルをつけるのはいいんですけど、今度は外してダメになった時に、外して処理する時のお金がめちゃめちゃかかるということで、ちょっと僕は断念したんですけども、全国的にはソーラーパネルを屋根につける牛舎もぼこぼこ増えていたりとかして、
これ制度が変わって、今年ですねまた電話があって、設置費用とかすべて回収費用とかすべて業者がやりますので、屋根の場所だけを貸してくださいという業態、農地とかもそうですね、空いている農地を活用させてくださいというような業態が増えています。
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またこれもまた農地の有効活用、ここら辺でも個人個人でいろいろ問題とかいろいろ差があるので、検討するのが難しいところもあったりするかもしれませんけど、少しずつこういうふうに変わってきているということで、またこれも注目する技術じゃないかなと思って農水費を進めていただけたら嬉しいなと思います。
ではでは今日も20分ぐらいの配信、3つ配信、記事を紹介させてもらいました。ありがとうございます。今日もたくさんの方が来てくださいまして、お便り来てますね。ありがとうございます。リスナーの方からお便りが来ております。
JAのICT、うまくいくといいですね。特に消費者とつながれる機能が欲しいですというお便り来ました。ありがとうございます。
これ本当にそうですね。スマートICTを使ってですね、農業と消費者がリアルタイムでこういう農産物が出てますよみたいな情報が出たらですね、やっぱりスーパーでそれがすぐに買えたらみたいなことができたら、もっともっとね、農業のおいしいものがすぐ消費者に届くみたいなのが見えたりするので、これ面白いなと思いますね。ありがとうございます。ご意見ね。
こちらまたね、配信アーカイブね、アップしますんで、それでもコメントの方とかですね、ドシドシいただけたら嬉しいかなと思います。
これもありますね。太陽光パネルは北国では特に役に立たないというご意見も来てますね。
雪国の方ではですね、東北とかね、北海道とか、雪がもう半年間は雪が積もっているよみたいな地域でうまくいかなかったりするみたいな、ありますね。ここらへんの問題もなんか解決できる目処が立てばいいですね。
ありがとうございます。
今日はこんな感じで終わろうかなと思います。
土曜日、日曜日、土曜日、週末になってね、お休みの方多いんでしょう。
ちょっと天気が悪くてね、全国的にグッと気温が下がってますんで、本当体調の方ね、皆さん気をつけて、しっかり牛乳ね、お肉食べて健康に気をつけてもらえたら嬉しいかなと思います。
ではでは今日はこんな感じで終わります。
お仕事の方、学校の方、いってらっしゃい。
みんな牛乳飲んでね。
バイバーイ。
毎日牛乳飲んでいますよ。
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