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マクロオプショントレーダーのやほです。今日は2026年4月5日、日本時間の14時32分ですね。
ちょっとマーケットの方はですね、結構混沌としておりましてですね。 サクッと振り返っていければと思いますけれども
あの日経平均はね、結構粘り腰というところで、金曜日は5万3123円というところになってまして
注目のボラティックインデックスは27.17まで下がったということで、日経とかあったんですけどね。
最後終わりにかけて下がったというところになってます。PRが19.81で日経平均のEPSは2681円というところになってまして
まあまあ、あのちょっと結構日経平均の方は粘っているなというふうに思います。 現有が上がっている割には強いなというふうに思うところではありますかね
現状は。なのでこのボラティックインデックスの下がりを見ると、もしかすると
まあこれ以上下がらないというところで、ヘッジホスを外したとかそういったところもあるのかなと思いますけど
というところですね。サンドピンの方は金曜日がお休みだったので、6583ポイント目標の時点で金額となってまして
まあちょっとモメンタム自体は日米ともに今どちらが出るとそんなに強くないかなというところになってまして
アメリカの教室数もね23.87かなというところで動いてますね。
金もね4676ドルということで まあここもそこまで強くないので、今はやはり中東情勢の懸念を受けて
そこまで大きく動いてこないかなという状況かなと思いますけど、今まさに注目が寄せられているのは
地上戦になるのかならないのかっていうところが一つ大きなテーマかなと思いますので
ちょっとマーケット振り返りはこれぐらいにしておいて、地上戦にどうなるのかならないのかみたいなところの話をね
僕なりにちょっと考えましたので、ちょっとできればと思います。
で、そうですね、まあ地上戦になるかどうかっていうところなんですけど、今回そのホルムズ海峡が
この原油というサプライチェーンにおいて大きく肝になるポイントでして、ここが封鎖されるとですね
日本をはじめとしていろんな国がですね、原油の仕入れが非常に難しくなるというところで
コストプッシュ型インフレに拍車をかけるような、そういう状況になるのかなと思っています。
ただですね、これを実際したときに、もちろん日本とかヨーロッパ諸国が困るんですけど
アメリカの観点でどうなるのかっていうところなんですけど、アメリカで見ると彼らはシェールがありますし
エネルギーもあれば食料も自分たちで一定確保ができて、テクノロジーも世界でナンバーワンと言われるところなので
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アメリカだけの観点で見れば別にホルムズ海峡が封鎖されようとも、そこまで問題がないんじゃないかなと思っています。
で、あったときに、もうすでにニュースでもありますけど、トランプ大統領の方がシェールガスを日本は買えと
要はイランとか中東から石油を買うのではなくて、シェールを買ってそれで代替すればいいじゃないかっていうお話がありまして
つまり、アメリカ的には別に輸出が増えるわけですよねって考えたときに、このトランプ大統領本当の最初に立ち戻ったときに
アメリカファーストなんですね、基本的な考え方って。アメリカファーストの考え方で見たときに、ホルムズ海峡が封鎖されたときに
アメリカにとってはめちゃくちゃいいよねっていうシナリオなのであれば、こういった地上戦というかね、この戦争が長期化するシナリオも
十分に選択肢に入るんじゃないかなというふうにちょっと思っています。もう一つあるのは、今このAIの成長と革命というものがどんどん進んでいる中で
原油っていうものを持っている国って結構強いと思ってまして、やっぱり原油というものは非常に動かしやすかったり消費がしやすいエネルギーですから
それが基本的にはこの世界の中で中東にかなり集中をしているというところなので、AIをやるってなったときに大量エネルギー、人力消費が減るとなったときに
中東に拠点を持った方がAI企業からするとすごく都合がいいっていうのがあるのかなと思ってまして
そういう意味で一応この中東に拠点を取ろうとか、そういった動きもいろんな国であるのかなと思うんですけど
国というか企業ですね。って考えたときに、投資家が次どこに投資するかってなったときに割と今分散してたと思うんですよ。
もちろん日本もあるかもしれないし、これまでずっとアメリカにかなり資金が寄ってたので、そこから多分中東とかにお金を割り振ろうかなとか
あるいは人によってはドバイの不動産買おうかなとか、そういう人も個人でもいたりして、結構中東投資というものが
ホットになってる時代だなぁと思ってるんですよね。そんな時に今回この中東をホルムズ海峡をきっかけに
アメリカがイランを突いたことによって、ちょっと中東やばくない?ってなると思うんですよ。
中東に投資するのちょっとなんか、もちろんオイルが原因があって有望であることは間違いないんだけども、
戦争が起こる場所において投資をするってのはちょっとリスクじゃないですか。
そうするとそこに投資しようかなと思ってた人、あるいはすでに投資している人が資金を引き上げるわけですよ。
その引き上げた資金をじゃあどこに投資しようかなって普通に考えたときに、じゃあ仮にホルムズ海峡が封鎖されて、
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そこからオイルが流通するというのがもうない世界になったときに、普通の投資家だったらどこに投資するかなと思ったときに、
すべてを自己完結する国に対して投資をしたいなって多分思うんですよ。
でなるとシェールがあって、食料もあって、エネルギー、テクノロジーもあるという国どこかなとなると、
まあアメリカにもう一回投資しようかなって多分なると思うんですよ。
って考えたときに、今回このホルムズ海峡の問題を長期化させるってことは、
アメリカにとっては、このグローバル資本がどこの国に資本を配分するかっていうときに、
こうした方がアメリカにもう一回お金が集まるよねっていう風になるんじゃないかなと思ってまして、
直近S&Pも弱いですし、ちょっと多分アメリカから資金が流出している部分もあるのかなと思うんですけど、
それをですね、今回またアメリカに引き戻すっていう形なんじゃないかなと思ってます。
結局、トランプ大統領、去年トランプ関税というものがあって、
あれを結構大きな関税政策によって、いろんな国にですね、アメリカに投資させることをコミットさせたわけですよね。
で、それって結局アメリカファーストなわけですよ。アメリカに投資をして、アメリカを強靭な国にするっていう。
それだけじゃないですか、結局は。
で、それと同じように考えたときに、トランプ大統領本当にやりたいことはアメリカファーストで、
アメリカに投資させたい。
で、それをやるにあたって、このトルムス環境での軍事衝突ってのは結構良い交渉カードというか、なんじゃないかなと思ってます。
なので、そう考えると、このなんて言いますかね、イランとアメリカの定戦というか、あるいは和平とかではなくて、
地上戦に持ち込んだ方がアメリカにとっては、地上戦というか長期戦ですね。
まあその短期で終わるものではなくて、長期的に持っていった方が、国家の観点で見れば利があるんじゃないかなっていうふうに見えるなというのは、今の現実で僕が思うところではありますね。
考えたときに、48時間後に期限があって地上戦に突入するみたいな、そういう話もありますけど、その改善性みたいなところは一定あるんじゃないかなというふうに思ってます。
なので、それに対してマーケットがね、どこまでアメリカによるイラン地上戦というシナリオを織り込んでいるのかというところはやや怪異的かなというところで、まだまだしっかりそこは織り込めていなくて、
むしろこの中東戦争というものが短期的に終わるんじゃないかなという方で考えているんじゃないかなと思うので、
ちょっとその辺は気にしていかないといけないかなと思うので、個人的にはこのイランとアメリカの中東の問題、イスラエルもありますけど、これは基本的に長期化すると思いますし、
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長期化するにあたって、地上戦というもののシナリオは十分に考えられるんじゃないかなと思いますし、
日本とかいろんな国において、中東に依存したこういう火力発電というものに対して検討が必要なフェーズに入ってきたと思いますし、それはもしかしたらいろんな原子力とかそういった
自国内で発電できるものに対してエネルギーシフトが起きてくるというところにもなるのかなと思うので、本格的にこう、悪く言えば分断なんですけど、分散型エコノミーというかね、
いろんな国が個別で一人で自立できる世界、なおかつもちろんちょっとこれは不足するんだよねってものは譲り合うみたいな、
必ずしもこうなんて言いますかね、貿易しまくる環境ではなくて、反グローバリズムですけど、グローバリゼーションの流れが一旦立ち消えて、分散型エコノミーというかね、
そっちの方に切り替わっていくんじゃないかなと思うので、ちょっとその辺のシナリオを考えながらですね、この中東情勢を見極めていく必要があるんじゃないかなというふうに思っています。
本日は以上になります。それでは私のコンテンツ、ロングプットするイメージでフォローいただければと思います。
また明日。
