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さて、毎週木曜日は科学です。先週木曜日に、ヒューガナダを震源とする最大震度6弱の地震に伴い、巨大地震注意の南海トラフ地震臨時情報が発表されました。
このまま地震活動や地殻変動に変化が観測されなければ、今日午後5時で終了する予定です。
この地震が発生してから、不安の日々を過ごしている方も多いと思います。この地震のメカニズムと、私たちができる対策について、この方に伺います。
毎日新聞客員編集委員の元村有希子さんです。元村さん、おはようございます。
おはようございます。まさにお盆返上で、片付けや復旧作業が続いている地域もあって、まだまだ不安は解消されないと思います。何かお二人は、この臨時情報で行動しました?
食料と水の備蓄、これをちょっと点検しました。
水というのは一番困るかなと思うので、補充の量を増やしました。
今日で順調にいけば解除されるわけですけれども、もう安心とはいかないというあたりを解説したいと思います。
南海トラフ巨大地震に関する臨時情報の仕組みは、2017年11月に始まっているのですが、今回が初めてだったのです。
当初から、社会で理解してもらえるの?と不安視されていたのです。
最大の懸念事項は、分かりにくいことでした。
つまり、臨時情報というと特別な感じがするのですが、いつ、どこで、どれぐらいの大きさの地震が起きますとはっきり言ってくれませんでしたよね。
そうですね。地震の予知はもう無理だとは思いますが、もう少し具体的にとは思いますよね。
普段よりも想定的に確率が高まっていると言われても、じゃあどうしたらいいの?という不安が逆にかきたてられるような思いを皆さんしたと思うんですね。
おっしゃるとおり。
どこで、いつ、どれぐらいの地震が起きるかというのを根拠を持って示す地震予知。
これが今の日本では難しいというふうに変わったことが最大の原因なわけですよね。
振り返れば江戸時代までは、日本人というのは前触れなく繰り返す地震になす術もなくて、
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地下に大きな生図がいるんじゃないかとか、お札を貼ったりとか、おろおろするだけだったんですね。
明治時代に西洋から地震学という学問が入ってきて、基礎的な研究が始まった150年前のことです。
そんな中にも大正時代に関東大震災が起きたりして、またここで何の役にも立たなかったねというような、そういうことが繰り返されてきました。
一人でも多くの命を守るために地震学者たちが考えたのが予知だったんですよね。
具体的には1962年、今から60年ほど前でしょうかね、地震学会の有志が予知研究の推進を国に提言しました。
つまり地震学の推移を集めて予知を実現する代わりに、その研究に国費を投じてくださいという契約がそこで成立したんですね。
例えば予知というのは全長をキャッチすることに尽きるので、地面の歪みを検知する機械を地中に埋めたりとか、それからGPS、宇宙からもうミリ単位で近くの変動を捉えるとか、
本当に精密な観測網を整備してきました。その精密さ、細かさでは多分日本は世界一と言っていいと思いますね。
政治の方でも動きがありまして、具体的には駿河湾沖で起きる東海地震というのに照準を定めました。
ここは日本で唯一予知の可能性があるという地震として、その全長をいち早く捉えて、そして気象庁が警戒宣言を出して、そうしたら政府がどう号令をかけるかという細かい手続きが法律で決められたんですよ。
例えば新幹線はこうやって止めるとか、本当にいろんな自治体がきっちり行動しなさいというのもマニュアルが決まったんですね。しかししかし、2011年の東日本大震災で大きく流れが変わることになりました。
この地震を覚えて記憶が鮮明だと思うんですけども、宮城県沖で起きたのが、広い岩手から福島まで震源が広がりましたよね。
それからマグニチュード8程度と言われていたんですけれども、マグニチュード9、つまり何十倍も大きかったわけですよね。
結果的に地震学者たちが想定して真面目に研究してるんですけども、それが外れると深刻な被害が出てしまうということを私たちは知らされたわけです。
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つまり親切にきちんとやった、誠実にやった予知とか予測が信じ込まれるおかげで、他の人たちが予想もしない事態にオロオロするということが起きてしまったんですね。
東海地震も単独で駿河湾沖だけの発生を前提に考えられた仕組みなので、本当にこれでいいの、静岡だけじゃないかもよという話が出てきて、
和歌山、四国、宮崎まで視野に入れたらどうなるかという、もうちょっと大きな枠組みで考えなければという考え方が支配的になったんです。
想定を超えることっていうのはありますからね。
その結果できたのが、この南海トラフ地震に関する情報を、しかも予知はしません。
ちょっと不確かだけど気をつけてねっていう情報を出しますっていうことになりまして、それがわかりづらいっていうことになってしまったわけですよね。
これ本当に難しいことで、つまり臨時情報を出しますけれど、確実に巨大地震が1週間以内に来るわけじゃありませんって言われたら、これちょっと戸惑うでしょ。
そうなんですよね。
そういうネオ地震が発生する確率が0.数%高まりました。
これをどのぐらいの脅威と捉えたらいいのか。
戦法も言葉選びに苦労はしてるんでしょうけどね。
これでは皆さんなんとなくわかったのは、地震学っていうのはまだ完成していない、発展途上の学問なんだなっていうこと。
それから完全に防災するんじゃなくて減災、防ぐというよりも災害の程度を減らす、そういうちょっと頭の切り替えを実は私たち今求められてるんですよ。
なるほど、そういうことですね。
だからこそ普段の生活か災害対応かっていう0か1かみたいな2者卓一じゃなくて、常に頭の片隅に来るかもしれない巨大地震のことを、頭の片隅でいいので置いて、一人一人ができることを常にブラッシュアップしていくっていうんですか。
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そうですね。
やっぱり今まで予知に頼りすぎていたというのは、専門家だけじゃなくて、私たち一人一人じゃないんでしょうかね。
365日、いつ地震が来てもおかしくないと、そういう覚悟のもと。
覚悟のもと。
切り替えて、そして備えてということですね。
やっぱり結果的に小さい地震で済んで、なんだよって怒っちゃいけないと思うんですよね。
日本は長い周期で何度も繰り返してくる地震と付き合うしかないので。
なので、今回のことを契機に、ちょっとこれは練習問題と捉えて、個人や家族や町内会や、はたまた自治体とか企業、それぞれにできることをシミュレーションするっていう、一つの実地訓練のように捉えて、これからどうするということをもう一回きちんと考えておく。
いい機会にしましょうと私は言いたいですね。
改めてしっかりと向き合いたいと思います。
どうもありがとうございました。
ありがとうございました。
毎日新聞客員編集員の本村幸子さんでした。
さっきの地震で新現地四角の宮崎では、ホテルや旅館のキャンセルが相次ぎ、観光客が激減しているそうです。
たとえ現地に行けなくても、宮崎さんの野菜やお肉などお買い求めいただくと応援につながるかと思います。
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青井梨奈です。
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