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毎週木曜日は科学です。年々若年化し増え続けるがん、
その中でも子宮頸がんにズームアップします。
毎日新聞客員編集委員の元村有希子さんは、
子宮頸がんを防ぐ効果が期待されるワクチンについて話します。
元村さんは、子宮頸がんを防ぐ効果が期待されるワクチンについて話します。
子宮頸がんの防具の存在は何でしょうか?
子宮頸がんの防具は、
子宮頸がんを防ぐ効果が期待されるために
ifiedワクチンが必要ですか?
そうですか?
子宮頸がんの防具はサイズが大きいからですが、
国が税金でつまり受ける人はただで受けられるっていう制度があるんです
ただ2013年から8年間ちょっとその制度が不全に落ちてしまったんですよ
だから当時その対象年齢だった人が受けられていない可能性があるんです
それでちょっと過ぎちゃったけどキャッチアップしてっていうキャンペーンを今やってるんですね
厚生労働省がその背景なんですけれども
この子宮頸癌の原因のほとんどはウイルスの感染だって言われてるんですね
HPV ヒトパピロマウイルスっていうウイルスに感染すると
大半はそのまま退治して健康なままでいられるんですが
1%ぐらいの人が子宮頸癌に至るっていうデータがあるんですよ
もし子宮頸癌にかからないようにしようと思ったら
このウイルスに感染することを防ぐっていうのが分かりやすい解決法ですよね
そのウイルスの感染を防ぐワクチンもあるんですよ
世界で120カ国以上で公的な予防接種の体制が整っていて日本もその一つです
ですが2013年に予防接種を始めた直後に
体が痺れるとか倦怠感で動けないっていう例が報告されて
厚生労働省はちょっと一旦打ちましょうっていうお勧めすることをやめたんですよね
もちろんその間も自分は打ちたいっていう人はお金を払って公費で打ったりできたんですけど
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やっぱりそういうことがあるとちょっと怖いからみんなちょっと様子見ようか控えようかってなったんですね
それがなんと8年間続いたんですよ
それがさっき言った2013年から2021年っていう8年間なんですね
専門家のいろんな検証によって
接種で期待できる効果は体が痛むとか副反応のリスクを上回るっていう結論が出ました
副反応が出る人もいるけれども
接種したことで支給計画が予防できる効果の方が上回るということですね
そういうふうに結論を出して再開しましょうってなったんだけど
空白期間の時に適齢期だった人はどうするのっていうことが問題になりまして
当事者からも公平な接種機会を取り戻したいっていう署名が集まったりしたんですね
なので今キャッチアップ接種っていうのをやっています
となるとその時に対象となった方々っていうのは何歳ぐらいになるんですかね
誕生日でいうと1997年の4月2日から2008年の4月1日までに生まれた人
だいたい今現在では16歳から27歳の人です
97年4月から2008年4月までの間に生まれた人
16歳から27歳の女性
そしてHPVワクチンの定期接種を一度も受けていないか
1回打ってやめちゃった人とかね
1回打ったけどそれっきりっていう人
このワクチンって3回受ける必要があるんですよ
3回
その来週ねって感じじゃなくて2ヶ月とかちょっと期間を空けて3回受けるっていう必要があるんです
そうするとゼロ回の人は最低でも半年がかりの仕事なんですねこの接種って
厚生労働省のキャッチアップ接種のキャンペーン期間が来年の3月末なんです
来年3月末までに3回受ける必要があるんで
ギャルサンするとゼロ回の人は1回目を今月中
そうですね
1ヶ月を一気に打たないと間に合わない
そうすると間に合う
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急げなくっちゃ
もちろんね自分でお金を払って打つんだったら別にいいんですよ
高費で負担ゼロで打とうと思ったら今月末に1回目を打つ必要があるということなんです
問題はこういうキャッチアップ接種が行われているっていうことを知らない人が多いっていうことなんですよ
それは何ですか通知とかがいけないんですか
あのね一応厚生労働省国の事業なのでその対象者には自治体からお知らせのハガキとかが言ってるはずです
新型コロナウイルスのワクチンの時もこう来ましたよね
ああいう感じですよね
なんだけどこの16歳から27歳の女性って例えば大学に進学したり就職したりしてる人が結構いますよね
環境が変わる時ですよね
例えば住民票を移さずに実家に住民票を置いたまま
例えばどこかに大学とか就職してる人は実家にハガキが来てて
そのことが本人に知らされていない可能性がある
実際去年厚生労働省がアンケートを取ったら対象者で知ってる人が半分以下だったっていうことなんですね
だからこれ知らないままだとまた交費負担ゼロで受ける機会を逃しますし
躊躇ってるうちに支給軽減になっちゃったりすると大変ですよね
本当そうですね
なのでこのラジオを聞くとかちょっと小耳に挟んだ人は
例えば実家に母子手帳が残っていれば母子手帳に受けたかとか何回受けたかっていうのが記録されているので
それを確かめるかあるいは自分の住民票がある自治体の役所に電話して
私どうなんでしょうって聞いてほしい
これは結構大切ですね
例えば1回打った後こういう報道が出て怖くて中断しちゃったっていう人もいると思うんですよ
それはゼロからやる必要はなくて1回打ってたらあと2回打てばいいんです
なくなることはないんですね1回
だから期間がどれだけ空いても別にいいんですね2ヶ月以上であれば
だから2回打ってる人はあと1回だけ打てばいいんですね
ただ3種類あるワクチンのうちの1種類を3回打つことが求められていて
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違う種類にならないようにやっぱり記録があったらそれを確かめて
前打ったのと同じ種類を打ってほしい
記録がなくてわからないなんていう人いないんでしょうか
ファイザーかモデルナかみたいなそんなことですか
そういうことですまさにそうです
副作用についてやっぱり副作用が最初のきっかけだったんで
結構大きく報道されてましたもんね
そうなんですよそうなんです
摂取した部分が痛むとか腫れるとか関節が痛いとかだるいとか
人によっては本当に筋肉の痛みで歩けないなんていうのがありましたよね
こういう副作用副反応のリスクはやっぱりゼロではありません
ありませんがデータが揃ってきて分かったのは
いわゆる重篤重いとされる人は
だいたい摂取10万回あたり3回程度というふうなデータがあります
もちろんその3回に当たっちゃえば大変なんですけど
その時はだから自分が将来支給軽減になるリスクと
その副反応のリスク
それをちょっと自分なりの価値観で考えてもらいたいと思いますね
そうですね
もしも副作用が出ればコロナワクチンと同じで救済制度
予防接種健康被害救済制度というのがあるので
そこも含めて自分で判断をしてもらいたいと思います
支給軽団ってやっぱりさっきもおっしゃったように
若い人がなりやすいっていうことが特徴的なんですね
年間だいたい毎年日本で1万人の人が支給軽団って診断されていて
20代から30代の方が目立つんです
もちろん早く見つければ治りますけれども
その治療の過程で支給を例えば摘出するっていうことになると
その将来にわたる妊娠の可能性っていうのが立たれてしまうっていうことを考えれば
その病気になるならない以上のまたQOL
つまり自分の女性の生き方に関わるところのリスクもあるので
ここはだから選択肢は2つというかワクチンでならないようにするっていうやり方と
ワクチンは怖いっていう人は本当に20歳ぐらいから定期的に検診を受けて
早く見つけて手を打つ
そうですね
そういうことをやっぱり気をつけるっていう必要があります
まずはこの機会を逃したことを知る
それから自分が対象者かどうかを調べる
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これはとても大切なことだと思います
わかりました
本村さんありがとうございました
毎日新聞客員編集員の本村幸子さんでした
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