#1-280　ホンダが研究所を再び切り離す生存戦略

　ホンダは、モビリティ市場の急速な変化と四輪事業の収益悪化に対応するため、2026年4月に大規模な組織再編を断行します。今回の変革の柱は、2020年に分離した量産開発と将来研究の機能を再び統合し、子会社の本田技術研究所へ研究開発を集約することです。かつての効率重視体制が開発スピードや独創性を損なったとの反省から、ソフトウェア主導の車両開発（SDV）を加速させる「技術の聖域」を復活させます。また、二輪やパワープロダクツ部門でも電動事業と内燃機関事業を統合し、経営資源の最適化を図ります。日産自動車との経営統合交渉が白紙となる中で、自社独自の技術力で中国勢などの競合に対抗する「背水の陣」の構えが鮮明になっています。一気通貫の開発体制を再構築することで、知能化時代におけるホンダらしい商品競争力の回復を目指しています。