フジテレビの記事に対する考察
中島裕一という方は、ウィキニオールと 経営技術学部でラグビーをやった後、
フジテレビに入社した2004年のメチャイケな企画で 中井雅彦のテコで昇華決定。
プロデューサー担当した番組は、松本仲井 スマップマップ、草薙剛義の女子アーナスペシャルなど。
ひろゆきさん、フジテレビ社場へどう思いますか。
僕、よく知らないんですよ。社員の誰がどうとかっていうのが。
文春の記事的なやつは、ちらっと見たんですけど、
それを見た限りであれば、それが仮に事実だとすると、
まず中井さんとの飲み会というのが流れて、
他の人も来ないけど、中井さんは家で料理を作っています。
それでも来るっていうのを、相手の人に中井さんが電話で伝えました。
中井さんは家にいます。料理をしています。他の人は来ません。
そこでそれでも来るという状態で、
相手の人が中井さんの家に来たというのであれば、
それはフジテレビの会社として関与するべきことではないよねっていう。
なので会社は関係ないということが、それが事実であれば正しいと思うんですよ。
もちろんそれが嘘であるのであれば、
それはちゃんと調査したほうがいいよねって話なんですけど。
それが休日とか休み時の問題で、
勤務時間中に行くとかだったら、それは会社としてどうなのみたいな話になるんですけど、
会社の勤務中であるという管理下において、
そういうことを許すのであれば、それは会社としての意思があるような話だと思うんですけど、
大人が休みの日に誰の家に行く、その人に誘われて行きましたというのであれば、
それは別に会社が関与することなんじゃないんじゃないのというふうに思っているので、
なのであの文章に書いているのが事実なのであれば、
別に会社としてはどうでもいいんじゃないかなというふうに思うんですけど、
ちょっとピントがずれているっぽいので直しますね。
なので、出ている情報が全て正しい、
雑誌社が出している情報が正しいのだとすれば、
逆に第三者委員会とかにちゃんと調べてもらって、
会社としては関与するものじゃなくて、
あくまで大人がプライベートでやったことなので会社としての関与はありませんというのは、
第三者が調査した結果で出しますとなれば、
それはそうだよねってなると思うので、
調査はさっさとやっちゃえばいいんじゃないかというふうに僕は思います。
Z世代のデジタル環境
フジテレビの株主の外国の会社が調査しろやという圧力をかけたというので、
あれは正しいなと思うんですけどね。
他人の視線を不快に思う人は多く、視観という言葉も存在します。
人を見る行為は諸発の対象になり得ますか?
なり得ません。
見ないという行為自体ができないので、
音を出したら人は見てしまうじゃないですか。
お前見たんだから金を払えって言うとすげー大金持ちになってしまうので、
なので見られたくない人が人前に出なければ良いというのが一応、
日本の法律の作り方になってますね。
Z世代がPC使えないってマジ。
割と今時の世代の場合はスマホネイティブの世代になってしまったので、
スマホでフリックで入力した方が早いよねっていうので、
キーボード入力よりもフリックの方が早いっていう世代になっちゃったんですよね。
結構スマホでそれなりな作業もできてしまうので、
Z世代よりちょっと前ぐらいの世代だと、
ネットを使うためにはパソコンを使わなきゃいけないよねっていうのでパソコンを使ってたんですけど、
今はパソコンを使わなくてもネットが使えてしまうので、
なのでむしろパソコンを使えない大学生というのが出始めているというのが、
今のZ世代なんじゃないかなと思いますけど。
日本の世帯年収の問題
22歳無能、20歳の時にうつ病発症し、その後会社自社それぞれ2ヶ月持つ数退職してしまいました。
今、新たに内定をもらっている企業があるのですが、通過度が不安で内定を辞退しようがないのでは、
セルフさんはどんな選択をしますか?
いや、働けば普通に。
たぶんこれで働くのやめようって言って内定辞退すると、
たぶんもう働けなくなりますよ。
要するに内定をもらって相手からも来てほしいと言っている会社に行かないってなると、
たぶんどんな会社も行かないということになり続けてしまうと思うんですよ。
なので、これから生活保護で永遠に生きていくんだ、であれば別に生活保護で寝ていいと思うんですけど、
社会との接定を持ちたいとか、お金を稼ぎたいとかっていうのがどこかにあるのであれば、
それは行ってみて、行ってみてダメだったら別にダメだったわ、うつ病なんでやめますって言ってやめればいいので、
ひとまず試しに行ってみるっていうのはやったほうがいいんじゃないかなと思いますけどね。
高所得者の高成年金量を吹き上げ、国民が何をしたんだろう。
その780万円を高所得者と呼ぶのかどうかっていう時点で僕はどうかと思うんですけど、
結局今日のタイトルなんですけど、世帯年収461万円で3人の子育てができないと日本人は減るよというタイトルにしたんですけど、
これがなんでそういうタイトル、じゃあアンケートを取ってみようかな。
アンケートを、アンケートで、あれ、これアンケートってどうやって取るんだっけ。
そうだよね。
世帯年収461万円で3人の子育てができないと日本人減る。
そうだよねと、いや違うな、はい、2つにしました。
これでアンケートが出ると思うんですけどいかがでしょうか。
せめて1000万円以上にしてほしいとかありますね。
日本だけの話じゃない。
ひろゆきさっきアンケートハマってますね。
そんなにやってないですよ。
僕、前回と今回、あとリハックでやるとしたんじゃないかな。
リハックでやったのは、可視化するというのが必要なのだろうなと思ったんですよね。
結局、私はこう思うって言ってる人たちと、そうじゃないと思うって言ってる人たちっていうのって、
自分たちは正しいと信じてるし、自分の周りの人には自分の考えが正しい、そうだよねってなってしまうので、
なので客観的にはどう見えるんですかっていうところをお互いに理解するという目でいくと、
視聴者がどう判断してるか見てみようっていうのは、僕は情報量が増えるからアリなんじゃないかなと思ったので、
なのでリハックでアンケートを取ってみたっていう話です。
というわけでアンケートの結果を出します。
世帯年収460万円で3人の子育てができないと日本人減るよ。そうだよね、90%。いや違う、9%。
というわけで投票したのは988人ですね。
どういう話かというと、結婚した人たちが3人子供産まないと日本人減るよねっていう、
至高が当たり前の話なんですけど、
基本的には結婚した人が2人しか子供いませんってなると、子供が事故で亡くなってしまう場合とか、
結婚できない、結婚しない人というのもいるので、結果として2人産むだけだと人口は減っていくんですよ。
全ての日本人が、誰一人独身がいません。
全ての日本人が結婚しました。
で、2人だけ子供、全家庭が産みますってなったとしても、やっぱり事故で死ぬ人というのもいるので、なので減っていくんですよ。
なので、結婚した世帯というのは3人の子育てというのができないと、基本的には日本人は減り続けるんですよ。
で、じゃあ3人の子育てができないと減り続ける。
で、3人の子育ては誰がやるべきかというと、平均年収の人たちができるようにならないと減り続けるんですよ。
要は、高収入の人だけが3人子供を作れますとなると、高収入の人ってそんなにパーセンテージとしては多くないので、結果として人数減ってしまうよねという話になるんですよね。
で、一応ツイッターにも書いたんですけど、どっかの会社が取った調査みたいなやつで、3人以上子供がいる家庭がだいたい年収700万円以上が63%とかだったんですよね。
もちろん年収低い人で子供いっぱいいるよっていう世帯もいるんですけど、やっぱり子供というのは負担になるよねとか教育費かかるよねというので、やっぱり世帯年収多い人のほうが子供が多いというのがあって、
700万円以上を超えているとようやく子供3人持ってるよねという状態になると。
なのでそうすると、日本人を減らさないためにやるべきことは、日本人の平均世帯年収を700万円にするっていうパターンと、後は子供を育てるとか教育費だったり生活費というのの負担を減らすっていうどちらかをやらなきゃいけないんですよね。
負担を減らすというのは今のところやってないので、そうすると後は日本人として、負担を減らすっていうのって一般の日本人はできないんですよ。
政府が高校無償化しますとか大学無償化しますとかっていうのであれば教育負担を減るんですけど、もしくは大学に行かせないとかはあればいいんだけど、
大学に行かせないをやると国力というのは人口と国民の教育レベルの掛け算に比例するので、みんな大学に行かないという子供が増えてしまうと国力が下がってしまう。
みんな高卒になったら高い収入を得る仕事ができなくなってしまうよね。
なので、結果として世帯収入の低い子供たち、次の世代というのを作ってしまうので、それなりに高度な教育というのは必要だよね。
高度な教育をかけるんだったら、やっぱりそれなりの負担の教育を受けなきゃいけないよねということになる。
なので世帯年収を上げる。であればまだ一般市民はできるんですよ。
転職をするとか、昇給してもらうとか、副業をするとかっていうので。
なので日本人を増やす、減らしたくないのであれば、世帯年収700というのを目指さなきゃいけないよねって話になっちゃうんですよね。
ちなみに20代で年収700万超えてる男性の6割か7割は結婚してるんですよね。
だからなんだかんだ言って20代で700万ぐらいいってると子供を育て家族を作るってのは可能だよねということで結婚したい。
自分もしたいし、そういう人と結婚したいって人も寄ってくるっていうのがあったりするので。
なのでそういった形で世帯年収を増やすか教育費を減らすっていうのをやらなきゃいけないよねっていうのが9割の人は僕と同じ決断になってるので。
なのでそうならないってすごいよね日本の政府と地方自治体っていうところなんですけど。
