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IABリサーチが、無料でオープンな広告支援型インターネットと題したレポートを発表しました。
今日はこのレポートの概要を紹介したいと思います。
この調査は、米国の個人データとデジタル広告全体に関する消費者の考え、好み、懸念についての洞察を得ることが目的で行われたものです。
コンテンツへのアクセスにおける消費者の好み。
より多くの広告を受け入れ、料金は支払いたくないと考える消費者が78%と圧倒的。
ついで、多少の広告を受け入れ、小額の料金を支払うが17%、広告なしになるなら高い料金を支払うが5%となっています。
この背景に、消費者の80%が無料でオープンなインターネットがあることが社会的に利益であると考えており、
また79%がインターネットのコンテンツが無料でオープンでなければ、低所得の消費者にとって不公平になると感じていることが明らかとなりました。
コンテンツが無料なのは広告のおかげ、同意するが80%で圧倒的な結果に、どちらとも言えないは17%、そう思わないはわずか3%となっています。
この結果から、消費者はインターネットが広告でサポートされていることを理解しており、より多くの無料サービスを得るためにより多くの広告を主張することを望んでいることが明らかです。
また、消費者の91%は、現在無料で使用しているコンテンツが有料になった場合、イライラ、失望、怒り、混乱、悲しみなどの否定的な反応を示すとしています。
今回は音声コンテンツやポッドキャスト特有のレポートではありませんが、10人中8人近くの消費者が有料サービスにお金を払うよりも、多くの広告を受け取ってでも無料を望むという結果は、広告モデルで運営しているメディアや広告代理店、広告主にとってはありがたい結果といえます。
ではまた。